学校からプールが消え…“泳げない子ども”が増えている 「クロールで25m泳げず」小6が約半数という衝撃
夏本番を迎えると、家族で海やプールで水に親しむ機会が増えてくる。ところが、ここ数年、子どもたちの「泳ぐ力」に深刻な影響が出始めているという。主な理由は、全国の小中学校に設置されているプール施設の老朽化にある。維持管理を担うはずの地方自治体が、資金難を理由にプールを閉鎖するケースが相次いでいるからだ。
水泳の実技は「必修」科目
文部科学省が定める学習指導要領には、体育の授業における水泳の実技は小学1年生から中学2年生まで「必修」とされている。そこで学び、身につけるのは、単なる泳ぎのスキルにとどまらず、水難事故から自身の身を守るための「着衣水泳」も含まれ、これは“重要な指導項目”と位置付けられている。
にもかかわらず、学校では水泳授業を取りやめる事例が散見される。教育現場で何が起きているのか、その対策とは何かを、水泳教育を専門とする鳴門教育大学の松井敦典特命教授が語った。
人間が生きていく上で不可欠な能力
「よく“日本は島国だから、そこに住む我々は泳ぐ力を身につけておくべきだ”と言われます。それはあながち間違いではありませんが、私は泳ぐ力というものは、どんな国や地域においても、人間が生きていく上で不可欠な能力だと考えています。例えば昨年、スイスでこんな災害が起きました。気候温暖化の影響で氷河が崩落し、発生した土石流が美しい谷間の村や、築600年を超える木造の家屋などを次々に飲み込んでしまいました。こうした水害だけでなく、世界中で海面上昇やスーパー台風など、近年の大規模な気候変動により、このような水害をもたらす危険性が高まっています。海がない国の住民であっても、泳ぐ能力を身につけておく必要があることは明らかです」
動き出した超党派の「水泳議員連盟」
7月16日、“政治の街”永田町で超党派の「水泳議員連盟」の設立総会が開催された。そこで配布されたスポーツ庁作成の資料には、全国1406の自治体（都道府県、政令指定都市、市区町村）を対象にした2025年度の「水泳授業の実施状況等について」と題する調査報告が載っている。対象とされた学校の数は、小学校が1万4669校、中学校が7306校だった（回答率は約80％）。資料によると、水泳の実技を実施していない小学校は65校で全体の0.4％、中学校は1668校に上った。これは全体の22.8％に相当する。
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