日本はチキン大国なのか ケンタ値上げ、“鳥貴族バーガー”撤退でも揺るがない「鶏肉」の強さ
日本ケンタッキー・フライド・チキン（KFC）が、オリジナルチキンなど全メニューの約3割にあたる商品を値上げした。オリジナルチキンと骨なしケンタッキーは310円から330円へ、ドリンク類も各サイズ20円引き上げられる。2023年10月以来の値上げとなるが、一方で、チキンフィレバーガー、辛口チキンフィレバーガー、チーズチキンフィレバーガー、ダブルチキンフィレバーガー、和風チキンカツバーガーなどの定番バーガー類とセットメニューは価格を据え置いた。
単なる値上げではなく、値上げしながらもバーガー領域を守った点は注目に値する。日本KFCの遠藤会長は、今年2月の日経新聞のインタビューで「現在チキンの売上比率は5〜6割、バーガーは3割程度。今後5年でバーガー比率をチキンと半々の5割に引き上げたい」と明言していた。つまりKFCは、オリジナルチキン中心のブランドから、バーガーを含めた“日常使いのチキンチェーン”への転換を進めているのである。それは、6月2日までカーネルクリスピー1ピース半額キャンペーンも実施していることからもわかる。原材料価格、物流費、エネルギーコストの上昇に対応しながら、客離れを防ぎ、日常利用を維持するための価格設計と言える。
これを機会に、「チキン」メニューと日本についてすこし考えてみたい。
日本のチキン市場を厚くする２つの要素
KFCが価格を上げる背景には、鳥インフルエンザによる供給不安、世界的な鶏肉需要の増加、飼料費や物流費の上昇によるチキン価格増がある。とはいえ、鶏肉は牛肉や豚肉に比べて比較的安価で、健康志向にも合うたんぱく源として世界的に需要がある。日本でも節約志向の中で鶏肉需要は強く、外食や中食にとってチキンは欠かせない主力食材になっている。
特に日本は輸入鶏肉への依存度が高く、ブラジルなど海外産地の状況に影響を受けやすい。鳥インフルエンザの発生や輸送コストの上昇、円安が重なると、仕入れ価格は一気に跳ね上がる。つまりKFCの値上げは一社の問題ではなく、外食産業全体が直面しているチキン調達リスクの表れともいえる。
日本における“強い”チキンメニューといえば、まず唐揚げがある。醤油、生姜、にんにくで下味をつけて揚げる唐揚げは、家庭料理、弁当、居酒屋、コンビニのすべてに浸透している。一時の専門店ブームこそ去ったものの、依然として、唐揚げは日本の国民食と言ってよい存在だろう（別記事「結局続く『唐揚げ』人気、残るのは本物だけ セブン＆吉野家も参戦…“第二の定番”模索へ」も参照のこと）。
もうひとつ「コンビニチキン」も見逃せない存在感をもちつづけている。1986年に登場したローソンのからあげクンを皮切りに、2006年にはファミリーマートがファミチキを、2016年にはセブン-イレブンがななチキを発売し、今やどれもおなじみの存在である。「唐揚げ」文化の下地があるからこそ、KFCもコンビニチキンも違和感なく受け入れられてきたと筆者は考えているのだが、売る側にとっても、鶏肉は、牛肉や豚肉よりも価格面で扱いやすく、商品化しやすい。コンビニにとってはレジ横ホットスナックという衝動買い導線と相性が良く、小腹満たしにも、食事の一品追加にもなる。ここにチキンの強さがある。
加えて、KFCが1970年代から「クリスマスにはケンタッキー」という文化を定着させたことも大きい。日本ではクリスマスとチキンが結びつき、季節催事としても消費が生まれた。日常食であり、イベント食でもある。この二面性が日本のチキン市場を厚くしている。
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