「韓国仏教」の生臭ぶり ポルシェに賭博、政府予算の横領、信者にブロマイド購入強制

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腐敗の温床に

 年が明けても相変わらずのコロナ禍。それでも、韓国仏教の信者の信心は深いものがあるようで……。韓国仏教の生臭ぶりをリポートする。

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 韓国では三韓時代の4世紀から6世紀にかけて、仏教と儒教、道教が中国から伝えられた。

 新羅が半島を統一して以後、国教となった仏教は勢力を拡大し、続く高麗時代には広大な土地を所有。また商業や高利貸業などを営んで富と権勢を手にした。

 14世紀末に誕生した李氏朝鮮王朝は、「斥仏崇儒」 政策を掲げて、1万以上あった仏教寺院を242寺に限定し、仏教僧の首都入城を禁止する。

 儒教を国教とする名目だったが、朝鮮王朝を創設した李成桂は、仏教寺院の資産を取り上げ、出家しようとする人から身分に応じて租税を徴収するなど、貧しかった財政を確保する目的があったようだ。

 その後、日本が大韓帝国を併合すると、韓国キリスト教会が抗日を掲げて勢力拡大を図った一方、仏教寺院は日本に擦り寄った。

 1919年に発生した三・一抗日運動の独立宣言文に署名した宗教家33人うち、31人がキリスト教系指導者で、仏教指導者は2人だけだった。

 韓国仏教は「韓国併合ニ関スル条約」が締結された2か月後の1910年10月に、日本の曹洞宗と連合条約を結んで近代化に取り組み、近代化に反対する寺院は臨済宗に改宗した。

 翌1911年1月、朝鮮総督府が寺刹令を公布し、30の本山が整備された。

 各本山は寺法を制定し、総督府の認可を得て所属する末寺に施行するなど、独立性を持つと同時に末寺を支配した。

 本山制度は現在にも受け継がれるが、日本の干渉がなくなって以後、腐敗の温床になっている。

政府予算を横領

 日本では、肉食や妻帯を実質的に許している仏教も珍しくない。

 日本仏教は江戸時代まで幕府や藩など為政者の支援を受けたが、維新後には援助がなくなり、寺院は自活が求められるようになった。

 明治政府は寺院の兼業と世襲を可能とする妻帯、また僧侶が肉や魚を食べる自由を認めた。

 日本に倣った韓国仏教も妻帯を認めたが、戦後、キリスト教徒の李承晩初代大統領が「妻帯僧は寺刹から退去せよ」と談話で述べると、韓国最大宗派の曹渓宗は、日本仏教との決別を掲げて妻帯を禁止。一方、日本の近代化仏教を継続したい妻帯僧らは太古宗を創設した。

 現在、韓国仏教は80%が曹渓宗で、太古宗や天台宗が続いている。

 天台宗は現在、日本、中国、韓国に共通する唯一の宗派で、曹渓宗と太古宗は韓国独自の宗派である。

 統治時代に主流だった圓宗と臨済宗は、いまは曹渓宗と太古宗に分かれている。

 曹渓宗は日本が持ち込んだ近代仏教を“浄化”させ、仏教の教えと朝鮮仏教の伝統を守る方針を掲げたが、さまざまな問題を引き起こしている。

 2016年、ハーバード大出身の米国人である玄覚僧侶は、韓国仏教はお金ばかりに関心がある祈福仏教だと批判した。

 祈福=“金”である。

 玄覚僧侶はまた「西洋人、特に西洋女性」に曹渓宗の出家生活を勧めることは絶対にできないと付け加えた。

 2002年から韓国観光公社と曹渓宗が寺院生活を体験する「テンプルステイ」事業をはじめると、住職らが集団で政府予算を横領した。

 テンプルステイの専用施設を建設した会社からリベートを受け取っていたのだ。
 
 また文化財の指定を受けている寺院は、政府の財政支援を受けながら「文化財観覧料」を徴収するなど、寺院経理はどんぶり勘定で、闇に包まれている。

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