新井浩文に損害賠償「5億円報道」の真実、民放キー局は泣き寝入りの悲劇

エンタメ 芸能 2019年2月13日掲載

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相次ぐ公開中止、配信中止、再編集

 2月1日、「警視庁が強制性交の疑いで俳優の新井浩文(本名・朴慶培=パク・キョンベ)容疑者(40)を逮捕」との速報が流れると、翌日のスポーツ紙などでは、さっそく「損害賠償」を求められるとの見立てが報じられた。

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「損害」とは当然ながら、公開前の映画が上映中止になったり、放送前のテレビ番組が中止になったりすることで、制作サイドが損害を被るからだ。

 だが、今回は過去の作品も“お蔵入り”の対象となり、損害賠償が議論されている。裏返せば、それだけ新井容疑者が売れっ子だったということなのだろう。

 こうした“自粛ムード”に対し、「これは日本特有の現象だという分析もあります」と指摘するのは、テレビ担当記者だ。

「新井容疑者は主役を張るタイプの役者ではありません。基本は脇役です。僅か数シーンの出演でも、自動的に放送や配信が中止になるのは、海外では類例がないそうです。例えばケヴィン・スペイシーが17年、男性の俳優から『14歳の時にセクハラ被害を受けた』と告発された時、完成していた映画が撮り直されたり、人気の連続ドラマから実質的に“解雇”されたりしました。しかしながら、過去の作品はネット配信が継続されるなど、日本よりは柔軟な対応が目立ちます」

 日本は公開前の映画でも、数年前のテレビドラマでも、“各社横並び”で自粛してしまう。会社のイメージ悪化を防ぎ、視聴者からのクレームを回避することが最優先なのだ。一種の“忖度文化”なのかもしれない。

 新井容疑者が出演した作品がどのような状態になっているか、表にまとめてみた。ご覧いただきたい。

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