暴力団「工藤会」壊滅作戦を指揮した検事、反社との戦いに捧げた生涯 人生最大のピンチとは
決め手は脱税摘発
検察の組織は警察に比べて弱小だが、法律上強大な権限（公訴権の独占と起訴裁量）を持つ。検察は警察に公判維持を意識した証拠収集を指示し、時には共同で捜査もする。
だがそこはプライドの高い役所同士。マニュアル通りにはいかない。捜査方針や証拠の評価をめぐる現場の対立や、検察が独自捜査に力を入れて警察の送致事件に冷淡になることもある。しかしこの時は違った。
吉田尚正が福岡県警本部長に発令されると、「土持さんが検事正でよかったですね」と、全国各地の警察現場のトップや暴力団捜査のプロから次々に連絡が入った。暴力団や薬物捜査を扱う全国の警察官の間でこのころ、土持は「警察に理解ある検事」として知られていた。土持は、過去にはぎくしゃくした歴史もあった福岡地検と県警の歯車を噛み合わせ、力を発揮させる制御コンピューターの役割を果たすことになった。
捜査でも新機軸を取り入れた。松井巖が振り返る。
「福岡高検の会議室でコンスタントに合同の捜査会議を開いた。これはおそらく、全国で初めて。検察側は高検検事長、地検検事正、高検公安部長ら。県警は本部長、暴対部長だけでなく主任クラスの捜査官も出席して情報を共有し、捜査方針を話し合った」
これが功を奏した。検察の「やる気」を知った警察の捜査員は、服役中の組員らを熱心に説得し供述を引き出す。通信傍受や防犯カメラから得た証拠についても、検察側は積極活用を後押しした。証拠が揃い起訴されると、警察の士気は一層高まった。
その流れで、15年から16年にかけて、野村ら最高幹部の再逮捕を重ね、暴排協力の市民を襲撃したとする容疑などで、幹部らも軒並み逮捕、起訴した。
一連の工藤会壊滅作戦の決め手は野村に対する脱税摘発だった。カネがものを言うのは暴力団の世界も同じ。トップの身ぐるみ剥がしてぐうの音も出ないようにしようとしたのだ。
野村が工藤会の金庫番と共謀し、建設業者などから集めた金のうち個人分の約8億1千万円を別人名義の口座に隠し、約3億2千万円を脱税したとして起訴。この2月、最高裁で、野村を懲役3年、罰金8千万円とした一審の実刑判決が確定した。
工藤会の「権威」の象徴だった本部事務所は解体され、組織も壊滅状態となった。跡地売却益約4千万円が襲撃被害者に支払われたとも報道された。
大蔵省（現財務省）への出向経験がある土持は、旧知の福岡国税局長の背中を押し、検察と警察、国税の共同戦線構築に一役買った。
福岡県警本部長だった吉田は、この脱税事件について東大少林寺拳法部のOB会報「拳生」（21年5月発行予定）にコラムを寄稿し、摘発の意義を語っている。
〈脱税事件でともに知恵を絞った検察庁の幹部がいつもこう言っていた。「警察、検察、国税という国の執行機関が束になれば、暴力団は壊滅できる」。警察は持ち前の人海戦術で丹念に証拠を集め、検察は緻密な法的検討を加えて有罪獲得の見通しを立て、国税は複雑な数字を読み解いて所得とみなせるかどうか判断する。そのいずれのピースが欠けても実態は解明できない。（略）その後病を得て不帰の人となったその検察幹部の言葉を今も折に触れて思い出す〉
この検察幹部が土持であることは言うまでもない。
松井巖は、16年夏、京都地検検事正への転勤を控えた土持がしみじみと語った言葉を覚えている。
「“人間は60歳になっても成長できることが分かった”と。検事としても、人としても、彼と出会えてよかった。数少ない、本音で語れる検事だった」
人生最大のピンチ
土持敏裕は1955年5月、宮崎県都城市の高校教師の長男として誕生した。全国有数の進学校であるラ・サール中学・高校を経て、東大に現役合格。法学部へと進んだ。そのラ・サール―東大で土持と同級生だった、ANAホールディングス社長の片野坂真哉が述懐する。
「“生涯の友人”でした。小学6年時に受験の模擬試験で会って以来の付き合いです。大学入学後、僕は阿佐ヶ谷、彼は荻窪に下宿。本郷の図書館で勉強して二人で銭湯へ行き、また勉強して電車で帰るんです。三鷹にある進学塾で一緒に講師もやり、給料日はとんかつ屋に行ったものです」
土持の下宿で、土持がほのかに想いを寄せる女性の話も打ち明けられたといい、
「彼は決してガリ勉タイプではなく、週刊誌ネタも好き。クラシックも聴いていたし、『赤い鳥』なんかのフォークソングも好きだった。とにかく人間味があるんですよ」
土持の司法試験合格は80年10月。検事任官は83年4月だった。任官同期には、現検事総長の林真琴、先に挙げた黒川弘務、東京地検特捜部長として小沢一郎の政治資金規正法違反疑惑に切り込んだ佐久間達哉、鋭い検察批判で知られる弁護士の郷原信郎らがいる。
90年7月、大蔵省に出向した土持は、証券局流通市場課長補佐としてエポックメーキングな仕事に関わる。株式の不当な買い占め防止を目的とする「5％ルール」で地下経済を揺さぶり、イトマン事件の許永中らバブル崩壊後の大型経済事件の主役たちを次々と燻り出したのだ。5％ルールとは、上場、店頭公開企業の発行株式のうち5％以上を取得したり、その株主の保有割合が1％以上増減する場合、大蔵省などへの届け出や情報開示を義務付ける制度。90年12月から導入された。
土持と筆者が出会ったのはそのころだ。毎日新聞から朝日新聞に移籍間もない91年2月中旬、筆者が書いた許永中のインタビュー記事を見た土持が人を介して接触してきたのだ。
裏表のない、率直かつ誠実な人柄。何よりエリート臭がなかった。筆者のほうが五つ年上だが妙にウマが合い、あれこれ議論するようになる。健康オタクの一面もあり、新橋にできたばかりの青汁スタンドによく誘われた。朝の散歩と整体体操が健康にいいと誰彼なしに勧めていた。
土持は、自らのセールスポイントを「感覚に優れたところ」と話した。「精密機械のような頭脳」でも、「迫力」で自白を引き出す「割り屋」でもない。検察や法務省に対する社会のニーズを先取りするセンスとでもいおうか。記者に通じるジャーナリスティックなマインドと感覚が、土持にはたしかにあった。
検察は当時、金丸脱税事件、続いてゼネコン汚職事件を摘発し、勢いに乗っていた。土持は特捜検事として逮捕されたゼネコン役員の取り調べを担当したが、そこで衝撃の体験をする。
「土持から“上司から言われた筋では心証がとれず、筋が違うようだと報告したら、相手の手をとって調書にサインさせろ、と責められた。そんなことはできない。私は検事を辞めるべきでしょうか”との相談を受けた。もちろん、上司の要求をはねつけるべきだとアドバイスした。結局、土持は調書を取らず、担当を外れた」（周辺関係者）
検事が取り調べで作成する供述調書は、被疑者らが体験した事実関係などを検事が聴き取り、同意を得て作成する。検察側のストーリーを押し付けてはいけないのはいわずもがなだ。しかし当時の検察には、見立てに沿う供述を採ってなんぼ、の「供述調書至上主義」が蔓延していた。
そのしばらく後のことと思われるが、のちに検事総長になる笠間治雄は、土持から“𠮟咤激励”を受けたことがある。
「何かの飲み会でワーワーやっていた時に、酔った土持君から“いまの特捜部はおかしい。あんなことやってちゃだめだ。あんたが立ち上がらなければだめだ”と迫られた」（笠間）
この供述調書至上主義は、10年に大阪地検特捜部の検事が無理筋の調書との辻褄を合わせるため押収証拠を改ざんした事件が発覚、検察が瀕死のダメージを負うまで続いた。
その笠間は、東京地検特捜部副部長時代の97年、四大証券と銀行の総会屋に対する利益供与事件を摘発。その副産物で金融機関の大蔵官僚への過剰接待が発覚し、笠間が異動後の翌98年、特捜部は大蔵省金融検査官や中堅キャリア官僚を収賄容疑で摘発した。
土持はそのあおりを受けた。訴追されたキャリア官僚の接待の一部に大蔵省出向時代の土持も同席していたのだ。これを産経新聞がスクープ。土持が複数の金融機関から受けた接待は92年からの3年間で計9回、十数万円に上っていた。
土持は接待が少額で職務との対価性もないなどの理由で立件されなかったが、法務省から厳重注意処分を受け、給与1カ月分の20％を自主返納した。
彼が人生で一番落ち込んだのはおそらくこの時だ。官舎近くの路上では写真週刊誌のバンが張りこんだ。土持の妻、恭子が言う。
「あの時は本当に人生最大のピンチでした。“人間どんなに辛くても、食べ物があり、家族と自分を応援してくれる友人がいれば生きていけるね”と、よく夫と話したものでした」
反社との戦い
このあと、土持はむしろ開き直ったかのように、暴力団や薬物密売組織など反社会的勢力との戦いに全精力を傾ける。
99年4月に横浜地検特別刑事部の副部長。そこで生活経済事件の摘発を通じて親しくなった神奈川県警警部の賀美道夫が、土持のベテラン刑事人脈を開く。土持が異動する先々の警察の生活経済担当に「いい人がいくぞ」と連絡する。生活経済から組織犯罪対策に担当替えになる警官もおり、土持の警察人脈は一気に広がった。
その人脈や経験が工藤会壊滅作戦で活かされたのは先述した通りだが、土持は反社に対する捜査手法でも警察を積極的に支援した。たとえば、警視庁が02年に渋谷センター街でイラン人薬物密売人グループに対して行った「おとり捜査」。土持は、積極的に使われてこなかったおとり捜査を本格運用したい警視庁と呼応し、検察上層部を説得。グループ摘発にこぎつけた。
接待で処分は受けたが、反社とのがむしゃらな戦いぶりは検察内部で評価された。検事正になれぬまま退官する検事も少なくない中、土持は、天皇の認証官である検事長にまでは届かなかったが、京都、岡山、福岡、大分と四つの地検の検事正を歴任することとなった。
17年、京都地検検事正を最後に退官したあと、土持は福島県郡山市で弁護士事務所を営む滝田三良のパートナーとなった。滝田は知る人ぞ知る老練の実力弁護士。土持が法務省の人権擁護局総務課長時代（03年からの3年間）、全国人権擁護委員連合会長の職にあった。
「会長の仕事を助けてもらっただけでなく、11年の東日本大震災後、土持さんが現実を直視するために何度も福島入りする姿に感銘を受けた。土持さんから打診があり、すぐに来てもらうことにしました」（滝田）
ただ、退官後も土持は機会があれば、反社との戦い継続を希望していた。
実は、土持には、福岡地検検事正当時から整理回収機構（RCC）の社長となる話が内々で進んでいた。RCC社長は歴代、検察OBが務めており、当時、法務事務次官で土持と司法修習同期の黒川弘務が、財務省などに根回ししていたのだ。財務省側も出向経験のある土持は「ウエルカム」だった。
RCCは12年ごろから、普通の金融機関では回収困難な反社がらみの債権を買い取って回収してきた。反社との戦いに命を懸けてきた土持にとっては検事退官後の第二の人生の格好の舞台と映ったのである。
しかし、RCCの役員構成の年次の問題などにより暗礁に乗り上げた。その人事構想は保留のまま、土持は旧知の滝田を頼ったわけだ。滝田は土持を厚遇しクライアントの引継ぎにも積極的だった。その温情に応えたい思いもあって土持は18年3月ごろ、「（法務事務次官に昇進した）黒川と滝田さんに会ってもらって決める。滝田さんに行かないでほしいと言われれば従う」と筆者に語った。
病気が見つかったのはその直後のことだ。2回の手術でも体調は戻らず、土持は19年暮れ、RCCの話を断ることに決めた。
滝田はいまも複雑な思いを抱えている。
「私の事務所を継いでもらいたかったので、それを伝えていましたし、土持さんもその気になってくれていたと思うんです」
土持は退官前の数年間、特に後輩検事や若い記者たちと接する時間が多かったという。いろいろ伝えたいことがあったのだろう。病を得、志半ばで世を去ったが、土持が築いた人のつながりがとだえることはない。
（文中敬称略）
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