シェアハウス今昔事情 「新しい親戚」需要アリ（古市憲寿）
10年ほど前から、若者たちの新しい居住形態としてシェアハウスが注目されている。正確にいえば、昭和の木賃アパートなど、若者の共同生活は昔から存在した。1968年の建設省調査によると、共同住宅のうち専用風呂付きは5％、専用トイレ付きは22％しか存在しなかったという。つまり多くの若者はシェアを当たり前にしていたのだ。
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状況が変わったのは、1980年代のワンルームマンションブームから。「財テク」ブームの折り、手軽な不動産投資の対象としてワンルームは最適だった。生まれた時から個室が当たり前になった世代からもワンルームは好まれた。
しかし都心の一人暮らしは、窮屈なのに高価だ。そこで脚光を浴びたのがシェアハウスだった。リビングやバスルームを共有する生活ならば、同じ家賃でもっとレベルの高い場所に住めるというわけだ。
意識の高い人々もこの流行を煽った。多様な人々が一緒に住むことで生まれるつながりが、個人の生活を豊かにするばかりではなく、新しいビジネスアイディアが生まれる、といった具合だ。そういえば、「シェア」や「ノマド」といった価値観を高らかに謳い上げる安藤美冬さんっていたな……。
しかし実際のシェアハウスは、それほど素敵なものではなかった。2014年に国土交通省が発表した調査によると、居住者がシェアを選んだ最大の理由は「家賃が安いから」。そこに「立地が良い」「即入居が可能」と続く。「コンセプトが気に入った」「イベントなどが楽しそう」と答えた人は1割程度に過ぎない。
特に窓のない狭小ハウスに住む人の約半数は月収が15万円以下だった。リベラル風にいえば、シェアハウスは貧困の温床だったのだ。
しかしそのシェアハウスも減少傾向にあるという。この数年で都心の景気が回復し、住宅事情も改善したからだ。結局多くの人は、好んで知らない人となんて住みたくなかったわけである。
それでもシェアハウスには一定の需要はあり続けるだろう。旧来の常識では、シェアは若者だけがするもので、結婚や育児を契機に独立していく人が多いと考えられていた。
だが僕の周りには、子どもを産んでもシェアハウスに住み続ける人が一定数いる。ワンオペ育児が問題になる昨今、子育てにはむしろいい環境だという。そこでの住人は「新しい親戚」のようなイメージだ。
友人は、家族と違って何ら法的に保証される関係ではない。友だちには、婚姻届も、パートナーシップ証明書も必要ない代わりに、気が合わなくなったらそれまでだ。しかし、友人関係とは得てして、複数同時に結ばれるもの。初めは一対一で仲良くなっても、次第に双方がその友人を紹介していくからだ。つまり、誰か友人と別れようと思ったら、そのコミュニティごと切り捨てる必要がある。しかしそれは時に親と絶縁するよりも難しい。シェアハウスに住まなくても、うっかりすると友人関係は親戚のようになってしまうのだ。
