「ミャクミャク」の関連商品にも「合成着色料」が “安心安全”を謳う日本の「巨大食品会社」が抱える大きな矛盾
舌が染まるほど派手な色の菓子、「糖類ゼロ」を謳いながら人工甘味料がたっぷりの飲料、色鮮やかなピンク色のハム――。日本の食卓に並ぶそれらの加工食品を製造・販売する巨大食品企業の多くは、今や「ESG」を経営理念に据え、消費者への“安心安全”を高らかに掲げている。だが、合成着色料が米国やEUで相次いで規制される一方、日本での規制は遅々として進まない。人工甘味料をめぐっては、WHOが2023年に摂取を「推奨しない」と勧告済みだ。健康リスクを示す研究は積み上がり、専門家たちは警鐘を鳴らし続ける。美辞麗句と実態のあいだにある巨大食品企業の“都合”とは……。
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「安心安全」を謳う企業の、揺らぐ足元
スーパーなどで食品を購入する際、あなたが心掛けていることはなんだろうか。物価高の昨今なら「安価であること」が最優先という方も多かろうが、できるだけ「国産」にこだわり、食品表示を徹底的に見比べて無添加に近い食品を選ぶ“こだわり派”もいるのではないか。程度の差こそあれ、自分や家族が口にする食品が安心安全であることを望まない人はいないだろう。
そうした消費者心理をくすぐるかのごとく、巨大食品会社が軒並み掲げる経営理念が「ESG」である。「E（Environment）」は「環境」、「S（Social）」は「社会」、「G（Governance）」は「企業統治」を意味する三つの頭文字を合わせたもので、端的に言えば持続可能な社会の実現を志す企業として、消費者に“安心安全な食品を提供する”と謳っているのだ。
売上高（連結）1兆円超で国内パン業界首位の山崎製パン、食肉加工業界首位の日本ハム、2位の伊藤ハム米久HD、即席麺・インスタント食品最大手の日清食品HDなど、大手食品企業は軒並みESGへの取り組みをウェブ上や独自レポートで公開している。こうした流れは日本独自のものではなく、2000年代以降に欧米企業が「人権」や「環境」への取り組みを示す指標として導入し始めたものだ。
しかし、日本の食品業界の実態を見ると、違和感を禁じ得ないのである。
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