「おトクなきっぷ」がどんどん減ってゆく… “青春18きっぷ改悪”から始まった鉄道旅クライシス

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 2026年3月14日、JR東日本はダイヤ改正を実施した。鉄道のダイヤ改正は毎月のように実施されているが、主に3月と9月は大幅に行われる。そのため、鉄道関係者や旅行・観光産業に従事する人たち、そのほか鉄道ファンの関心を強く集めてきた。

 春と秋のダイヤ改正は風物詩のような恒例行事だが、今春のダイヤ改正はいつもとは様相が異なる。なぜなら、今春のダイヤ改正でJR東日本は約40年ぶりに運賃を改定するからだ。

 1987年に国鉄が分割民営化し、JR各社が発足。当時は鉄道需要が堅調だったことから運賃の値上げをする必要がなかった。その後、バブルが崩壊し、デフレが蔓延。こうした経済状況から、消費税率変更と2023年のバリアフリー料金導入を除いて、JR各社は運賃の値上げに踏み切ることができなかった。

 しかし、昨今の資源価格や人件費の高騰などによって、運賃の値上げをせざるを得ない状況になっていた。こうした背景から、JR東日本は運賃の改定を断行した。

 今回の運賃改定は、単なる値上げという話にとどまらない。これまで優遇されてきた山手線などの利用区間の特例を廃止する内容も盛り込まれている。

 JR東日本が定める電車特定区間・山手線内の運賃は、旧国鉄時代の運行形態や競合する鉄道事業者と勘案して割安な運賃が設定されていた。こうした電車特定区間・山手線内の特例は廃止。これにより、同区間の運賃が大きく値上がりする。

 それでも通勤・通学や買い物などの外出で鉄道を利用することが生活に組み込まれている大都市部では運賃値上げに起因する利用者の減少は小さいと目されている。

値上げ以上よりも心配なのは…“おトクなきっぷ”を取り巻く変化

 こうした運賃の値上げ以上に利用者離れを起こしている要因とされているのは、JR各社が発売してきた“おトクなきっぷ”と称される特別企画乗車券を取り巻く環境の変化だ。

 JR各社が発売する特別企画乗車券は多々あるが、その象徴的なアイテムとされる青春18きっぷ(18きっぷ)は、少子高齢化によって利用者が年を経るごとに減少してきた。

 同きっぷは、「期間中の任意5日間、全国のJR全線で普通列車が乗り放題になる」という乗り鉄には欠かせないアイテムとして知られていた。もともと18きっぷは学生が長期休暇に売上を維持するための対策として考案・発売された経緯がある。その使い勝手のよさや安価な点から魔法のきっぷとも称され、実際に長期休暇を利用して旅に出る学生たちに重宝されてきた。

 それでも18きっぷは年齢制限がないので、社会人でも鉄道をのんびり楽しむ18きっぷユーザーは珍しくなかった。団塊の世代が定年退職した昨今は、時間に余裕があるリタイヤした高齢者ユーザーが増えていた。

 18きっぷの旅は鉄道旅の新しい魅力を再発見することにもつながる。それは新幹線が停車しない小さな都市が埋もれていた観光地としての魅力を発信して来街者を誘客する手段に活用されてきた。

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