紅白の「81.4％」は現代では不可能…世帯人数の激減で激変した、視聴率の「計算式」と「価値」
世帯視聴率は空洞化
この曖昧な世帯視聴率に待ったをかけた人たちがいる。スポンサーである。日本アドバタイザーズ協会（JAA）という団体を組織している。JAAは個人視聴率の導入を強く望んだ。観ていた人の数や性別、年齢などが分かると、効果的にCMを流せるからだ。
2020年3月の個人視聴率の導入により、年齢別の視聴率も容易に出せるようになった。代表的なのがコア視聴率（13歳から49歳までのの個人視聴率）である。この数字が高い番組のCMは高く売れる。コア世代は物をよく買い、行動も活発だから、スポンサーにはありがたいのだ。
コア世代を狙ったCMは多い。転職斡旋会社、ゲーム会社、携帯会社、テーマパークなどのCMが目立つと思った人は少なくないはずだ。
一時、日本テレビ「世界の果てまでイッテQ！」（日曜午後7時58分）が終了するという報道が相次いだ。世帯視聴率が10％を割ったからだ。だが、日テレはどこ吹く風だった。
まず世帯視聴率はどの局も使っていない。さらに、「イッテQ」はテレビ界で屈指のコア視聴率を誇る。だからテレビ界内では「日本で一番儲かっている番組」と言われている。コア視聴率が下がらない限り、終わるはずがないのだ。
現在、民放の収益レースはコア視聴率を中心に回っている。だから個人視聴率でトップのテレビ朝日より、コア視聴率で1位の日テレのほうがCMの売上高は上だ。
空洞化する世帯視聴率は、いつまで視聴者の目に触れるのだろう。
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