「子ども用衣類からホルムアルデヒド」「下着から発がん性物質」 本当に「SHEIN」商品を購入していいのか 専門家が警鐘
子ども用衣類からホルムアルデヒド
一方、欧米各国が問題視しているのが労働問題だ。東京大学大学院総合文化研究科教授の阿古智子氏は広州市番禺（ばんぐう）区の「シーイン村」を調査した経験がある。そこに住む人々は、SHEINの下請けで生計を立てているという。
阿古氏が語る。
「番禺区で働いている人の多くは、農村部から出稼ぎに来た人たちです。彼らはおおむね、社会保障や労働保険といった制度の外に置かれています。そのため、病気や事故に遭っても労災の補償も受けられない人が少なくないのです」
さらに、肝心の商品の安全性にも疑いのまなざしが向けられている。
「韓国ではSHEINが扱う女性用の下着から基準値を超える発がん性物質の検出が報告されました。また、欧州では子ども用衣類からホルムアルデヒドが検出されたとの情報もあります」（国際部デスク）
まさに安かろう悪かろうの典型なのである。
「世界各国で悪評が立ったからか、SHEINは中国発の企業であると喧伝していません。21年に本社をシンガポールに移転させたのも、“中国隠し”の意図があったと指摘されています」（同）
先の高口氏が言う。
「ユニクロならば、すべて同社の品質管理基準で商品が管理されています。ところがSHEINはまさに玉石混淆です。ですから、利用に際しては健康被害が問題になるような、直接肌に着ける下着などは買わない、という考え方もあるでしょう」
激安だからといって、やみくもに飛びついたら大やけどしかねないのだ。
前編【「少女を模したラブ・ドールを違法販売」 大炎上の「SHEIN」パリ出店、32歳社長が語った思い 「多くの批判があるのは事実ですが…」】では、SHEINが急成長を続ける理由と、SHEINが出店する老舗百貨店「BHVマレ（ベー・アッシュ・ヴェー・マレ）」社長が語った炎上への思いについて報じている。
