「国分さんの思いは日テレに踏みにじられてきた」 国分太一の代理人が明かす騒動のウラ側 「何が降板の根拠かすら確認できていない」

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「何が降板の根拠か確認できていない」

 サラリーマンに例えるなら、長年勤めた会社から弁明の機会を与えられず、即日で懲戒免職を告げられたに等しい。法律の世界から見ても、日テレは正当な手続きを踏んでいないとして、菰田弁護士はこう続ける。

「国分さんは事情聴取で一定の事実を認めましたが、日テレからは、具体的にどの事実をもってコンプライアンス違反かの説明もなかった。国分さんとしては、自分が肯定した内容の中で、何が降板の根拠になったのか確認できていません。私が代理人の立場から言えることは、国分さんが行ったのはハラスメントであっても、犯罪行為ではないということですが、自身が行ったどの行為が問題にされたのか。この点が分からずじまいでした」

 付言すれば、事情聴取で国分はハラスメントをした相手が誰で、どういった関係性にあったのか細かく聞き取られなかったという。

「一般的にハラスメントをしたとされる側は、被害者の感情がどのようなものか認識できていません。両者がどんな関係で、どのような経緯で被害感情が生じたか。それがハラスメントの認定に際しては非常に重要なのですが、その点についても日テレからは全く説明がなかったのです」(同)

 後編【「億単位の違約金で自宅を売る可能性も…」 国分太一の代理人が明かす近況 「妻子までも家を出ざるを得なくなった」】では、騒動によって億単位の違約金を請求される見込みであるという国分の苦しい近況や、TOKIO解散の経緯などについて菰田弁護士が明かす。

週刊新潮 2025年10月30日号掲載

特集「ハラスメントで消えた国分太一が日弁連に人権救済申し立て」より

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