「ヘッドハンティング専門部隊まである」 人手不足の時代に「大学」はどう民間企業から人材を採用しているのか
採用上の課題
ただ、前述の九州の大学関係者によれば、このやり方は問題も多いのだという。
そもそもヘッドハンティングの対象になるような有力者は、実務家教員そのものを自身のキャリアパスの一つとして考えたことがない人がほとんどだ。そういう肩書きを聞いたことすらない、大学で研究すること自体に興味がない、という人も少なくない。
さらに、大学教員として必要な“訓練”を受けたことがないため、きちんと授業ができるのか等、採用後にもさまざまな課題が立ちはだかる。高い技術や知識をもっていても、授業として体系化する力や経験が圧倒的に不足しているケースが多いのだ。
民間企業の給与は近年、上昇している。こうした背景もあって、大学側にとってヘッドハンティング自体が難しくなっている部分もあるようだ。そもそも有力者を引っ張ってこられる人的なリソースが特に地方大学、小規模大学だと限られるという意見も聞こえてくる。
こうした中で、教育ができる人材、そして大学の知名度向上に寄与してくれる人材を確保するには、どうすればよいのだろうか。
〈有料版の記事【大学関係者必見「知名度を上げるための採用術とは」「教授候補の“ねらい目”はここ」 大学はどう教授・教員を採用すべきなのか 民間からの人材登用最前線】では、民間からの人材登用に成功している大学の事例なども踏まえながら、知名度を上げるための採用術、教授の有力候補となりえる“ねらい目”などについて紹介している。〉
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