小栗旬、遠藤憲一を輩出？老舗養成所が破産 タレントを広告募集…元社員が見た「夢を売る」ビジネスの舞台裏
8月6日、帝国データバンクは、老舗の大手タレント養成所・（株）宝映テレビプロダクション（以下「宝映」）が、7月17日に東京地裁へ自己破産を申請し、同月30日に破産手続き開始決定を受けたと発表した。負債総額は約1億140万円だという。宝映は今年1月17日に「多額の債務超過」で「資金繰りがつかなくなった」として、事業終了と破産手続申立てを行う予定であると告知していた。当時、所属タレントやスタッフからは「寝耳に水」との声が挙がっていた。
コロナ以降、芸能プロダクション（以下「芸能プロ」）を取り巻く環境の厳しさが伝えられる。壇蜜や吉木りさが所属していた「フィット」の破産（24年3月）、伊藤英明や岩城滉一、吉岡里帆、松本まりからが所属してきた「A-Team（エー・チーム）」の休業（24年4月）、昨年暮れの藤原紀香らが所属していた「サムデイ」の破産など。だが、「宝映」の自己破産は、そういった例とはやや趣が異なる。将来性のある人材をスカウトしマネジメントする芸能プロと違い、宝映は基本的に「一般募集」した人材を養成する経営をしていたからだ。【渡邉裕二／芸能ジャーナリスト】
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特に目を向けていたのが「子役」。親御さん――特に熱心な母親の「うちの子は可愛い」「うちの子はタレントに向いている」という欲望を汲みビジネスを展開していた。「宝映」のようなタレント養成所は大小を含め全国に数多くあるが、自己破産は大手としては初のケースだった。
帝国データバンクによると、宝映の負債総額はタレントなど約738名に対して約1億140万円で、「ほとんどはエキストラ出演料の未払い」だという。
05年9月期の年収入高がおよそ1億4,900万円だった売り上げは、10年代になると9,000万円台と1億円を切るようになり、破産手続き申立て3ヶ月前の24年9月期には、約6,100万円にとどまっていた。社員は10人程度だというから、ギリギリの経営だったことが分かる。
さらにくわしい状況を知るべく破産手続き申立てを担当した弁護士に問い合わせたが、「一切答えられない」の一点張り。破産管財人の弁護士にも連絡したが、事務担当者からは「席を外している」「外出中」との返答のみで、大まかな質問と連絡先を残しても返答はなかった。
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