ついに開幕したW杯で「日本代表の勝利に賭けたい」と思うのは非常識か…なぜ日本では“合法的なスポーツ賭博”にも冷たい視線が向けられるのか
サッカーのワールドカップ（W杯）2026北中米大会が開幕した。優勝はどこか、日本代表はどこまで勝ち進むのか。7月20日（月）早朝4時キックオフの決勝戦まで、胸躍る6週間になることを願っている。
今大会は、最高で500万円以上とも言われる入場料の超高額化、決勝戦で初めて採用されるハーフタイムショーの話題に加え、戦闘状態にあるイランが敵国アメリカに乗り込むなど、日本のメディアでも勝負以外の話題に関心が向けられている。しかし相変わらず、世界的にも主要な話題になっているトトカルチョ（サッカーくじ）やスポーツベッティングに関するニュースはあまり目につかない。
私はこの状態を常々「情報鎖国」と表現しているが、日本のメディアは世界のスポーツに大きな影響を与える「賭け」については黙殺し続け、まるで「無いもの」のような態度を取り続けている。【小林信也（作家・スポーツライター）】
還元率が低い「toto」
日本ではスポーツベッティングが非合法で反社会的な行為であるかのようなイメージが根強く、メディアもその先入観を放置し続けている。もちろん、マフィアなどが絡む巨大な非合法賭博の噂は聞かれる。だが、海外のメディアが公然と話題にするのは合法的なトトカルチョであり、スポーツベッティングだ。
今大会は参加国が48に増え、試合数も計104試合に増えた。その分、賭けのチャンスが増えたことから、世界で約500億ドル（約8兆235億円）の売り上げが見込まれているとの報道もある。競技として純粋にサッカーを楽しみ、勝負の興奮に酔うだけでなく、ゲーム展開や勝負を予測し、自らも予想するプレーヤーとして試合に参加するのはプロ・サッカーを観戦する楽しみ方として深く定着している。競技と賭けは、海外では分かち難いものになっていると聞かされる。
だからこそ、Jリーグを創設する時、totoも同時に導入された。しかし、ギャンブル性を軽減することが前提とされたため、「予想くじ」と言いながら全試合の勝敗を当てるというかなり無理な設えで、宝くじ的要素が強く、人気が高いとは言えない。2013年からの10年間の年間売上高は約1000億円前後で推移し、近年増加傾向にあるものの、2024年で1336億円にとどまっている。
それでも、増加傾向に転じた背景にはWINNERという新しいスポーツくじの導入が影響しているかもしれない。それまでのtotoは最低でも5試合以上の的中が必要だったが、WINNERは自分が関心を寄せるチーム（1試合）の勝ち負けとスコアを予想する。ようやく予想くじらしい仕組みが導入されたといっていいだろう。
しかし課題まだはある。totoの還元率は50パーセント。掛け金の半分が運営費用や国庫に持っていかれる。的中者は残り半分を分け合う形だ。海外の場合、主に民間業者が運営し、還元率は90パーセント以上と言われる。当然、当たった場合の配当が大きくなる。50パーセントという低い割合が容認・放置されているのも、メディアが現状を積極的に報じないためだろう。
国や関連団体の支配体質を改め、もっと購入者やスポーツ界への還元率を高くするための監視と提言を、メディアは積極的に行うべきであろう。
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