フジ、4月に「危険な」大改編 「めざまし」拡大は“ジリ貧”の一途か それでも、まだ残る“希望の光”
フジは泥沼の中
フジテレビの視聴率が低迷を続けている。5つの民放在京キー局のうち、昨年度まで9年連続で4位。今年度の4位も決定的。テレビ東京が5位だが、会社規模が全く違う。しかも新年度が始まる4月以降のフジは視聴率がより落ち込んでしまう恐れがある。【高堀冬彦/放送コラムニスト、ジャーナリスト】
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フジは4月にかなり大きな改編を行う。それにより、さらに視聴率を落とす危険性があるという声が社内外にある。この改編は大きな賭けだ。
まず民放5局の視聴率を見てみたい。2024年から今年までの2月最終週の週間個人視聴率である。世帯視聴率はもう各局、スポンサーともに気に留めていない。前の数字が民放のドル箱であるプライム帯（午後7時～同11時）、後の数字が全日帯である。（ビデオリサーチ調べ、関東地区）
【2024年】
日本テレビ 5.6％ 3.6％
テレビ朝日 4.8％ 3.5％
TBS 4.3％ 2.7％
テレビ東京 2.8％ 1.2％
フジテレビ 3.1％ 2.2％
【2025年】
日本テレビ 5.1％ 3.5％
テレビ朝日 5.2％ 3.5％
TBS 4.7％ 2.9％
テレビ東京 2.4％ 1.0％
フジテレビ 3.3％ 2.1％
【2026年】
日本テレビ 4.7％ 3.4％
テレビ朝日 5.5％ 3.6％
TBS 4.8％ 2.9％
テレビ東京 2.6％ 1.1％
フジテレビ 3.1％ 2.1％
3強（日テレ、テレ朝、TBS）2弱（テレ東、フジ）の構図が定着しつつある。だが、フジには2弱の立場に甘んじてはいられない事情がある。
テレ東はコンパクト経営（社員数約800人、系列局数計6）だから、低視聴率でもやっていけるのだ。しかしフジの会社規模（同約1150人、同計28）はそれ以外の3局並み。現在の視聴率では極めて苦しい。
社員数が多いと、人件費が嵩む。系列局が多ければネット料の負担が大きくなる。ネット料とは系列局に番組を流してもらう代わりに支払う補助金である。
視聴率の高低はCM売上高に直結する。「もう視聴率は関係ない」という声があるが、悪質なデマである。試しにCM売上高を見てみたい。昨年度のフジは人権侵害問題の影響を受けたため、2023年度のものにした。
日テレが1位で約2193億円、テレ朝が2位で約1666億円、TBSが3位で約1594億円、テレ東が5位で約695億円、フジは4位で約1473億円。
ほぼ個人視聴率の順番どおりに並ぶ。日テレのCM売上高が突出しているのは40代以下の個人視聴率であるコア視聴率が高いから。コアはCMの単価が高い。尺度は違えど、やはり民放経営のカギを握るのは視聴率しかないのである。
ちなみに人権侵害問題でCMが一時期激減した昨年度のフジのCM売上高は約1238億円で、やはり4位。3位のTBSは約1636億円だったから、差がかなり開いた。
TVerの広告収入もあるものの、各局ともCM売上高の10～20分の1以下に過ぎない。TVerはその制度や仕組みから、売上高がCMに迫ったり、並んだりすることは将来的にもあり得ないのだ。
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