日本最大の新宗教「創価学会」はもはや“頭打ち”なのか？ 実は海外マーケットと親和性が高い「柔軟性」と「ネバーギブアップの精神」
第2回【かつては東大、早慶を蹴って“創価大”に入学する若者も珍しくなかったが…創価女子短大「募集停止」で創価大はどうなるのか】からの続き。これからも創価学会は宗教というコンテンツを提供する場として、これからもしぶとく生き残っていく――。【秋山謙一郎/ジャーナリスト】（全3回の第3回）
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【写真】創価大学出身の芸能人“二大巨頭”と、減少に歯止めがかからない公明党の“比例代表”獲得票数
「日本で折伏出来ないのなら、海外でしたらいい。これからは世界に目を向けろ」
1991年春、創価大学学生寮で残寮生と呼ばれる上級生が入学したばかりの新1年生にこう檄を飛ばしていた。当時、非学会員ながら創価大に入学した私は、正直、半信半疑でこの言葉を聞いていた。あれから三十星霜を経た今、この一学生の言葉は現実のものとなっていることに驚きを禁じ得ない。
今、学会はひと頃の勢いは失ったといわれている。学会の「永遠の指導者」池田大作氏が公の場に出なくなった2000年代半ば以降、その傾向が顕著で、2023年の池田氏の死去により、それに拍車を掛けたという声はかねてから耳にするところだ。
たしかに傍目にはそう映るのかもしれない。だが実際は違う。今、学会はその目を国内から海外へとシフト。ここで着実に根を下ろしつつあるからだ。
国内の学会員の数は、なぜか学会では公表していない。代わりに公になっているのは世帯数だ。創価学会HPによると公称・827万世帯だ。人口にすると約2400万人である。割合にして国民7人に1人だ。もっともここまでの数はいないという声も聞こえてくる。
たとえば2024年の衆院選。比例区では創価学会が支援する公明党の得票率は596万票だった。日本の人口は約1億2千万人。公明党の支持率は4％くらいといわれている。
海外の信者数300万人
ここから学会員の数を考えてみたい。やや乱暴な物言いで恐縮だが、学会員以外で公明党を支持する人はいないと仮定しよう。
2024年の衆院選における得票数通りなら約600万人、日本の人口1億2千万人の4％なら480万人となる。
学会員以外でも一定数公明党を支持する人がいるならばどうか。学会員の数は少なくなる。その数、約400万人といったところか。
もっともこの少なく見積もった数、約400万人でも、「宗教冬の時代」の今、かなりの健闘ぶりといえよう。
2024年発行の文化庁『宗教年鑑（令和6年度版）』によると、国内の仏教信者数は約8397万人だ。学会の信仰における源流ともいえる日蓮系仏教信者総数は約955万人である。
この数字を見る限り、国内における学会員総数の推定値、それも少なめに見積もった場合の数、約400万人といえども、かなりの数の信者（学会員）数を抱えているといえるのではないだろうか。
一方で海外のそれについて学会では「約300万人」とその数を明かしている。その内訳はアジア・オセアニアの191万人を筆頭に、北米の約35.2万人、中南米の約32.5万人。これに欧州、中近東・アフリカが続く（創価学会HPから）。
いろいろ学会が説く教えはある。これを一語で表すと「ネバーギブアップ」に尽きよう。その明快さが地域を問わず海外の国民性にウケているようだ。
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