「DINKSなのに計画外の妊娠」で7000万円ペアローンに沈んだ世帯年収1000万円超夫婦…専門家が語る落とし穴とは

確かにメリットはある。しかしデメリットも

　購入時は魅力的に見えるペアローンですが、「将来の変化にどれだけ対応できるか」をあらかじめ検討する必要があります。

　この制度の最大のメリットは「借入可能額が増える」こと。

　しかし、この“希望を広げる仕組み”は、裏を返せば“縛りを強くする仕組み”とも言えるのです。仮に、ふたりのどちらかが勤め先を退職したり、病気や育児休業で収入が減ったりしたときは──。

　さらに問題となるのが、離婚をする際の「名義の処理」と「物件の扱い」です。「買った家をどうするか」が決まらなければ、籍が抜けても“ローン共同体”であり続けるという事態にもなりかねません。

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　この記事の後編では、ペアローンで住宅を購入した夫婦が実際に離婚した場合、どのような“試練”が待ち受けているのか。引き続き住宅コンサルタントの寺岡孝氏による解説をお届けする。

寺岡孝（てらおか・たかし）
住宅コンサルタント。1960年東京都生まれ。アネシスプランニング株式会社代表取締役。住宅セカンドオピニオン。大手ハウスメーカーに勤務した後、2006年にアネシスプランニング株式会社を設立。住宅の建築や不動産購入・売却などのあらゆる場面において、お客様を主体とする中立的なアドバイスおよびサポートを行っている。これまでに2000件以上の相談を受けている。NHK名古屋「ほっとイブニング」「おはよう東海」などTV出演。東洋経済オンライン、ZUU online、スマイスター、楽待などのWEBメディアに住宅、ローンや不動産投資についてのコラム等を多数寄稿。著書に『不動産投資は出口戦略が9割』『学校では教えてくれない！ 一生役立つ「お金と住まい」の話』『不動産投資の曲がり角で、どうする？』（いずれもクロスメディア・パブリッシング）がある。

デイリー新潮編集部

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