デーブ・スペクターがじっくり語る「ジャニーズ問題」 「正義感の群集心理は今でも気味が悪い」、「米国型システム導入は絶対無理」
《ジャニー氏は、少数のジャニーズJr.に特定して性加害を行っていたわけはなく、多数のジャニーズJr.に対して広範に性加害を行っていた》──衝撃的な調査内容だったことは言うまでもない。
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ジャニーズ事務所の所属タレントなどが創業者のジャニー喜多川氏（2019年に死去）から性被害を受けていた問題で、法曹家や精神科医などによる特別チームが会見を開き、調査報告書を公開したのは8月29日のことだった。
9月7日には前社長の藤島ジュリー景子、新社長の東山紀之、ジャニーズアイランド社長の井ノ原快彦の3氏が会見を開いた。だが、世論は沈静化するどころか、批判の声は高まる一方だ。
YAHOO!ニュース上で「デーブ・スペクター」と「ジャニーズ」の2語で検索を行うと、9月22日現在、25本の記事が表示される。
テレビプロデューサーのデーブ・スペクター氏は、日本とアメリカ、両国のテレビ業界と芸能界の実情に明るい。ジャニーズ問題に関する発言が注目を集めるのは当然と言えるだろう。
特別チームの会見から間もなく1カ月を迎えるというタイミングで、デーブ氏に取材を依頼。この問題に関して率直な感想と意見を述べてもらった。
「やはり9月7日の会見に尽きるでしょう。ジュリーさんが性加害の事実を認め、東山さんが補償を明言しました。『現状は、これで精一杯』とお二人は考えていたはずで、それが最大の誤算でした。質疑応答で社名変更に関する質問や厳しい指摘が相次ぎ、東山さんは終盤で社名変更も検討の余地があると答えざるを得ませんでした。これで世論は一気に批判へと傾いたと思います」
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