コロナ特需の「東亜産業」 偽「残留孤児」が売るサプリ「5-ALA」に“残留毒物” 特許侵害の指摘も

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感染抑制効果

 コロナ特需を謳歌している「東亜産業」。アルコール入りハンドジェルに始まり、PCR検査キットや非接触型体温計などのコロナ関連商品を次々と手掛け、わずか1年で売上高をそれまでより6倍超の300億円へと急伸させた。目下、同社が注力しているのは、「5-ALA(ファイブアラ)」なるものが配合されたサプリメントだ。

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 世界で唯一、5-ALAの大量生産可能な施設を持つ「ネオファーマジャパン」の河田聡史社長によると、あらゆる生命体に備わっているアミノ酸の一種という。人間の場合、17歳くらいをピークに減少し始め、それが老化の一因とされるため、サプリで体内に取り入れることの有効性が唱えられている。

 その5-ALAは、新型コロナウイルスに対する感染抑制効果が明らかになったことで脚光を浴びた。

「長らく、当社は長崎大学と共同で5-ALAをマラリアの治療薬として使用する研究を続けてきました。マラリア原虫の遺伝配列と新型コロナウイルスは部分的に同一。そのため、5-ALAを新型コロナウイルスに試したところ、強力な感染抑制効果が確認された。2021年2月、その結果を国際学術誌に論文で発表すると、俄然、5-ALAが注目されるようになりました」

 論文発表の1カ月後、5-ALAのサプリを売り出したのが東亜産業である。

逆ギレ

 東亜産業を起(た)ち上げた人物は、渡邊龍志こと劉凱鵬(りゅうがいほう)オーナー。「週刊新潮」2021年9月30日号「MONEY」欄などで報じたように、劉オーナーは「インチキ中国残留孤児2世」であり、東亜産業が手掛けるコロナ特需商品には怪しい点がいくつもある。

 では、結局のところ、同社が扱う5-ALAのサプリはどうなのか。

 河田社長によると、

「光合成細菌を用いた発酵という製法で5-ALAを量産できるのは当社だけです。その製法と併せて、5-ALAの“物質特許”も、日本、米国、中国、韓国などで取得しました。つまり、国内で流通する5-ALAは当社のものに限られるはずです。従って、東亜産業に特許侵害を通告すると、向こうの担当者から“うちのは中国製の化学合成品。これ以上文句をつけるなら特許無効の裁判を起こしたうえ、損害賠償請求訴訟も辞さない”と逆ギレされる始末でした」

 この中国製の化学合成品には、驚くべき「毒物」が含まれていた――。

「週刊新潮」2021年12月30日・2022年1月6日号「MONEY」欄の有料版では、東亜産業の5-ALAについて詳報する。

週刊新潮 2021年12月30日・2022年1月6日号掲載