「調査した42社、1148商品に中国産食材が！」 人気カップ麺、肉まんにも… 具体的な商品名を公開！
【全2回（前編/後編）の前編】
不正が相次ぐ中国の食材は、どこまで日常の食卓に浸透しているのか。本誌（「週刊新潮」）はスーパーなどが扱う食品の原材料を徹底調査。「中国産食材」の使用が判明した総数は1148品にも及ぶ。それらを集めた「実名リスト」、そして新たに判明した事実をお届けする。
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食欲の秋となり、スーパーの店頭には日本各地で収穫されたさまざまな食材が並ぶ。生鮮品の売り場に、「北海道産」などと表記された旬のタマネギやジャガイモが陳列されているのはおなじみの光景だろう。
だがしかし、レトルトやインスタント食品をはじめ、冷凍食品、缶詰といった加工食品のコーナーに足を運べば、原産地がラベルに明記されていない商品が散見される。実はその中には、中国産食材を使っているものが多くあるのだ。
加工食品の表示には“抜け穴”が
一般社団法人・加工食品診断士協会で代表理事を務める安部司氏によれば、
「加工食品では、食材が刻まれたり冷凍されたりして、他の材料と組み合わされて使われるため、全ての原材料の原産地が明示されているわけではありません。消費者が原材料の一つ一つの産地を意識しづらいため、中国産食材が使われやすいのです」
生鮮食品とは異なり、加工食品の表示には“抜け穴”があるとして、安部氏はこう続ける。
「日本における原材料の原産地表示ルールは、諸外国と比べても緩く、消費者に具体的な産地を見せなくても済むような方法がいくらでもあります。消費者が本当に知りたいことが、全て見える制度になっていません。現行の食品表示基準において、原産地表示が義務付けられているのは、原則として重量割合が最も高い食材だけなのです」
カップ麺を例にすれば、麺に使われる小麦は商品に占める重量割合が最も高く、原産地が明記される。一方、具材や薬味に使う少量の野菜などは、どの国が原産地なのか明示しなくてもよいことになってしまう。さらに、
「重量割合が最も高い原材料でも、調達先が3カ国以上に及び、国ごとの使用割合の順位が変動する可能性がある場合などは、各国の名前を列挙せずに『輸入』とだけ表示することが可能です。そのため『中国産』と書きたくなければ、あえて調達先を分散し、複数の国から仕入れて『輸入』と表示するということもできてしまいます」
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