今年で21年目を迎える「セ・パ交流戦」…初開催の05年から激変した2つの“球界の常識”とは？ ひとつは「パ・リーグの劇的な地位向上」、そして
今年の交流戦も今日から後半戦。すっかり定着した試合ですが、ここに来るまでは紆余曲折がありました。プレーする選手、運営する球団、そして試合を伝えるメディアまで……東海ラジオで35年間、プロ野球実況に携わった村上和宏さんがいままでの舞台裏を解説します。
放送権料の問題
今年のセ・パ交流戦も今日から後半戦となります。
2020年シーズンは、コロナ禍による緊急事態宣言が出た影響で中止となりましたが、今年で21回目。すっかりファンの間にも定着したと言っていいのではないでしょうか。
交流戦は2004年に持ち上がった「球界再編」問題に端を発します。選手会による日本球界初のストライキを経て、労使双方による話し合いの中で「プロ野球界の活性化」策の一環として選手会側から提起され、翌05年から始まりました。
現在とは違い、交流戦が実施される前のパ・リーグの試合は、地元密着で常勝軍団を築いたホークスの福岡を除き、他の球場のスタンドは（特に平日だと）ガラガラ。シーズン終盤の優勝争いの時期になっても、スポーツニュースでの取り扱いはセ・リーグと比べると圧倒的に少ないものでした。
パ・リーグでプレーする選手は「同じプロ野球なのに」と悔しい思いだったと、パ出身（阪急・オリックス）で、のちに中日ドラゴンズでコーチを務めた石嶺和彦さん（65）から聞いたことがありますし、逆に広島カープから阪急ブレーブスにトレードで移籍した水谷実雄さんからは「リーグが違うだけでこんなに扱いに差が出るのかと愕然とした」という話を聞きました。
交流戦は、選手会が提起した「プロ野球活性化」という面はもちろんですが、パ・リーグ球団の経営側からすると、収益を大きくアップする千載一遇のチャンスとなりました。セ・リーグ球団の経営側には「巨人戦の数が減るのは困る」という反対意見も出ましたが、選手会側につく世論に押される形で実施が決まりました。
つまりパ・リーグに限って言えば、まさにWin-Winの関係だったのです。
以前にも書いたように、セ・リーグ各球団は巨人戦の1試合だけで億を超えるテレビの放送権料が収益の大きな柱でした。
例えば名古屋の場合、中日―巨人戦の中継は、地元・東海テレビの制作となりますが、全国ネットされるため、キー局であるフジテレビとの共同制作となり、巨人に支払う莫大な放送権料はフジテレビが負担します。系列局との共同制作という形で、東京キー局が放送権料を負担しても、放送権料を大きく上回る番組販売収入（CMなど）があったからできたことです。
パ・リーグ球団の経営は、セ・リーグ球団が持つ、この収益の大きな柱がずっとないままでした。試合数は少ないとはいえ、交流戦の実施により、チケット収入では何試合分にもなる億単位の収益が、たった1試合で入ってくることになったのです。
パ各球団の動きは迅速でした。まず巨人戦のチケット代だけは通常料金より高く設定し、併せてセ・リーグ球団に倣い巨人戦のテレビ中継放送権料を他のカードとは比較にならない金額で設定したばかりか、ラジオ中継の放送権料も巨人戦だけは別料金に設定しました。
当時、セ・リーグ各球団は巨人戦だけ他のカードよりチケット料金を高く設定しているところがほとんどでした。日々テレビ中継があり、テレビで見慣れた人気選手を見たいという需要が高かったのです。パ・リーグもこれに倣いました。
ラジオはテレビと違い、主催ゲームを全試合中継するスタイルなので、地元のラジオ局とは1試合ごとではなく1シーズンいくらという形で放送権料を年間契約するのが通例ですが、普段中継がないラジオ局が「巨人戦だから中継したい」と言ってきた時に収益を上げられるようにし、さらに地元の局についても巨人戦だけは別料金という設定にしたのです。
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