対処を誤れば、長期休職やうつ病に… ただの風物詩ではない「5月病」の恐ろしさ リスクを抱える人の特徴は？
適応障害とうつ病の違い
近年、うつ病に続いて「適応障害」という疾病名がメディアなどでも取り上げられる機会が多くなりました。適応障害は、「抑うつ状態」（気分が落ち込んでエネルギーが乏しくなっている状態）を特徴としていることから、「うつ病」との区別が難しいといえます。そのため、適応障害の可能性が高いのにうつ病と診断され、休職と復職を繰り返すことになったりもします。
ここで、適応障害とうつ病の違いを整理します。適応障害は、職場環境の変化や人間関係のトラブルなど、本人が思い当たるストレス要因から3カ月以内に情緒面（抑うつ状態など）や行動面（遅刻が多くなるなど）の症状が出現します。適応障害では原因がはっきりしているのに対し、うつ病は原因が一つではなく複合的で、強い抑うつ状態が長く続きます。適応障害は原因が取り除かれると良くなることが多いですが、取り除かれないままだと、うつ病に移行したり、休職を繰り返したりすることになります。うつ病による休職は、復職時は同じ部署に戻すことが原則（環境の変化がストレスになるため）ですが、適応障害は職場環境を変えることも再発防止のための重要な選択肢となります。それゆえ人事部は、本人の話を丁寧にヒアリングしながら産業医などのアドバイスを聞き、慎重に復職先を検討することが重要となります。
Aさんの「出社しようとすると涙が出る」症状は、適応障害の疑いが強いといえ、受診をした上での「環境調整」が重要になります。休養、業務量の削減、あるいは配置転換などが、薬物療法以上に効果を発揮することが多々あります。
カウンセリングの現場から見える5月病の本質は、「自己の維持」と「役割への適応」の間のデッドヒートです。適応障害の段階で適切に介入し、個人の心理的安全性を確保できるかどうかが、その後の長期休職やうつ病への移行を防ぐ分岐点となるでしょう。
5月病を含め、さまざまなメンタルヘルスの不調と睡眠時間との関連性は無視できません。睡眠時間が極端に短いと、肥満や高血圧、うつ病などの発症リスクが高くなります。また、終業から翌日の始業までのインターバル時間が短くなるにつれて、ストレス反応が高くなります。
勤務間インターバル
現在、働き方改革の一環として勤務間インターバル制度の導入が事業主の「努力義務」となっています。
「勤務間インターバル」は、1日の勤務が終了してから翌日の出社までの間、一定以上の時間（インターバル）を設けることで、生活時間や睡眠時間を確保する制度です。月単位で時間外労働の上限規制を設けるだけでは、十分な心身の疲労回復はできません。残業した場合は翌日の始業を遅らせたり、あるいは一定時刻以降の残業を禁止したりすることが必要です。
インターバルの時間としては、終業から翌日の始業までに、11時間以上の確保が望ましいとされています。これより短いと、「睡眠時間を削る」か「人間らしい生活（食事・入浴）を捨てる」かの2択を労働者に迫ることになります。
しかし、努力義務にとどまっているためか、令和7年の厚生労働省の調査では、勤務間インターバルを実施している企業は6.9％しかありません。このあたりが、5月病を「季節の風物詩」として放置させている元凶の一つともいえそうです。残業の多い企業は、5月だけでも11時間の勤務間インターバルを徹底すると違ってくるでしょう。5月病対策の本質は、カウンセリングによる「心のケア」だけでは不十分です。
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