気がつけば“オンライン会議”離れが加速していた…企業の“対面”回帰はなぜ起きているのか
2020年から2023年頃までのいわゆる“コロナ時代”では、「Zoom」や「teams」などといったアプリを利用したリモート会議が活況を呈した。が、時を経て、現在は対面での会議が復活し、リモート会議は減少傾向に。国の専門家会合など、居住地も勤務先もバラバラの大人数で行う会議や、テレビに出演する忙しい専門家、出張経費を抑えたい本社で支社とのやりとりはともかく、最近では、地方在住者が東京で行われる会議に参加する場合でも、リモート参加ではなく、対面を求められがちだという。私自身、地方在住（佐賀県唐津市）のため、この傾向を実感しているし、全国各地に移住者の知り合いがいるため、彼らからも同様の話を耳にするようになった。【中川淳一郎・ネットニュース編集者】
対面の方がいいアイデアが生まれる
例えば、とある企業の定例会。5人以上の社員が参加する定例会では、遠方の外注先や支社からの参加者が1人しかいない場合は対面を要求されるそうだ。というのも、「こちらは同じ建物にいるからオンラインにする必要がないし、あなた1人のためにオンライン会議を準備するのは煩わしい」という事情があるらしい。
確かに、1人の参加者のためにネット環境の整った会議室を押さえる必要が生じ、一つの部屋に複数のPCを配備して会議をするとハウリングが生じることもある。それではと一台のPCでやると、スクリーンで画面共有はできるものの、進行役と遠方の参加者だけが画面に映る設定になり、それも煩わしい。一人だけオンライン参加にすることで、思いのほか煩雑な作業が発生する上、会議の質も下がるのだ。
リモートワークやオンライン会議が普及したことで、会議の数自体が急増したとの指摘もある。合理化、省力化のために導入したシステムによって、無駄な会議が増えたのであれば本末転倒だろう。
他方、全員が対面参加した方が、会議が活性化し、良いアイデアが生まれやすいということも理由の一つらしい。
また、業界の重鎮や高名な専門家との会議や打ち合わせ／取材でも、彼らが対面を所望するケースが多く、面会場所がたとえ遠方であっても、スタッフ側が出張をすることとなっているそうだ。
コメンテーターのテレビへの出演も、2020年はリモート出演をすることが多かった。が、複数の識者が同時に意見を切り出し、「どうぞどうぞ」「いえ、××さんこそどうぞ」と譲り合い、進行が滞ることも少なくなかった。そこで、翌年にはアクリル板を立てた上でスタジオでの生放送・収録と変わっていった。
そもそも、コロナ禍の最中でも、現場に赴かなければならない職業の人は、一次産業従事者、サービス業従事者、医療従事者など、数多く存在するわけで、事務系のみがオンラインでというのは不自然な話ではあったのだ。現場に出る人からすれば、自分が感染のリスクがある場所に行かされるのに、事務系の人は家で安全に仕事ができるという状態に対して、違和感を覚えていたのではなかろうか。
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