トランプ大統領に怯える「金正恩」 ベネズエラ→イランの次は北朝鮮！？ 身辺警護は超厳重、軍事演習連発で“不安払拭”に躍起
占い師が流行
北朝鮮情報専門サイト「デイリーNK」によると、1月のマドゥロ大統領拘束の際、一般市民の間には「ベネズエラは核を持っていないが、我が国（北朝鮮）は核保有国だ。米軍といえども、首領様（金正恩氏）を襲うことはないだろう」と自らを納得させるかのような、妙な“安心感”が漂っていた。しかし、イラン攻撃については「核兵器を持つイランでさえ攻撃された。しかも最高指導者のハメネイ師が殺された。我が国（北朝鮮）も危ないのではないか」「もし米軍が首領様を攻撃したら、我が国は終わりだ。どうなるのだろうか」と囁き合っていたという。
このような人々が頼ったのが占い師だ。共産圏では「占い＝社会主義的信念に反する非科学的な行為」とされる。北朝鮮では占いは邪教であり、体制を脅かす「迷信」や「封建的な残滓」として否定され禁止されている。
ところが、北朝鮮では政治的な抑圧や経済政策の失敗などから、人心は朝鮮労働党指導部から離れてきている。これは軍や党政府幹部、知識人も例外ではない。彼らの場合、いったん反革命分子のレッテルを貼られると、労働改造所に送られ、生活は天国から地獄に転落してしまうが、それでも不安に耐えきれなくなったか、非合法な占い師に頼るようになっていった。
そのような傾向が、今回の米・イスラエル軍のイラン攻撃によって一層強まり、「米軍が北朝鮮を攻撃する可能性はあるのか、その場合、どのようにすれば難を逃れることができるか」――など、富裕層のほか、軍・治安幹部でさえも占い師の「御託宣」を望むようになっているというのだ。
「占い」といっても、表の看板に書いてあるわけではなく、人々の相談に乗り、アドバイスをするなどしているうちに、人々から「あの人のいうことは良く当たる」などとの評判が立ち、「副業」として占いを始め、それが「正業」となっていった――というケースが多いようだ。料金も当初は1万北朝鮮ウォン（約178円、1北朝鮮ウォン＝0.178円）と一般労働者の月給の3分1ほどだったものが、いまでは200万北朝鮮ウォン（約1万7800円）程度と跳ね上がっている。それでも、人気がある占い師のスケジュールはぎっしりと詰まっており、占い料はさらに上がっているという。
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