「中居正広氏」に年末に現れた救世主「フジテレビ側のターゲットにされてしまった」
Netflixは
テレビ局やスポンサーへの配慮を必要としないことから、復帰第一弾にNetflixなどの動画配信サービスが浮上することがままあるが……。
「Netflixの作品は基本的に世界へ配信されます。その場合に中居さんの問題や彼への批判が世界的に蒸し返され、日本にそのまま戻ってくる懸念が想定されています。薬物には比較的甘い欧米でも性加害への目は厳しい論調ですそのため、復帰第一弾としてNetflixを選ぶのは悪手ではないでしょうか。メリット・デメリットを考えると復帰の場に選ぶのは双方にとってふさわしくないのでは」（同）
中居氏にとって悪い話ばかりではない。2025年12月30日、日本に第三者委員会を根付かせた久保利英明弁護士がnoteで意見を発信した。その中で久保利氏はフジテレビの第三者委員会による報告書を「とても残念」と指弾し、「タレントを加害者にして、責任転嫁」するばかりだと指摘したのだ。中居氏側にとっては、意外な援軍、救世主とも言える内容となっている。以下、一部引用しよう。
中居氏がターゲットになるような作りに
「今回は、相手側タレントを加害者にして、責任転嫁した形となりました。第三者委員会は誰が悪いのか断定しないと、ガバナンスの不備は浮かび上がらないと考えたのかもしれませんが、本当にそうなのでしょうか。公平公正な判断が、そこにあったのでしょうか。
タレントは出入り業者やサプライヤーみたいなものですから、出入り業者によって、自分のところの社員が何らかの被害を被ったとしたら会社の経営層はどうしたらいいのか、その時に何をしましたか？ということを聞くのがポイントでした。
『上納』という、大変に問題になる言葉が同時期にマスメディアを賑わし、犯人捜しのような事態となりました。『上納』があったのかなかったのか、結論が出ていないのに、匂わせて、誰かを犯人にするなんていうことは、第三者委員会がやるべきことではありません」
本来、第三者委員会が扱うべきテーマはあくまでもフジテレビのガバナンスであったはずなのに、中居氏がターゲットになるような作りになっている点を論理的に批判している。これもまた正論なのは間違いない。実際、第三者委員会の報告書でも最も注目されたのは、中居氏のスキャンダルにまつわる部分だった。
弁護士生活50年という久保利氏の発言には重みが感じられるからか、こちらの正論には、それなりの賛同も見られるようだ。こうした意見が出てくるようになったこと自体、多少世間の風向きが変わったと見ることは可能だろう。中居氏本人としては厳しい批判は避けつつも、名誉回復が図れるなら、ある程度、手段を選ばないとされる。かつてバラエティ番組で見せた抜群の対応力を生かす場を見出すことはできるだろうか。
中居氏は6日発売の「女性セブン」の取材に答えて復帰説を否定したが、果たして――。
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