国分太一が日テレの「人権侵害」を訴えることが判明！ 「ハラスメント行為について誘導的に聴取された」「謝りたい気持ちを踏みにじられた」
「ハラスメント行為」が原因で、表舞台から姿を消したタレントの国分太一（51）。行為の詳細は明かされなかったものの、日本テレビの社長が会見を開いたことで「何かは分からないけれども、何かあったに違いない」と多くの人が感じたに違いない。
驚いたことに、当の国分自身が誰に対するどの行為をクロと認定されたかを把握できていないという。にわかには信じがたい話だが、彼の代理人弁護士の話から浮かび上がってきたのは、日テレのずさんな対応である。中居正広氏の騒動でフジテレビが集中砲火を浴びたことも影響して”拙速”な対応となったのか――。「人権無視」とも言えるプロセスとは。
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「何があったのか分からない」
今年6月、国分は活動休止を発表。それに伴い、所属していたTOKIOも6月25日に解散を発表した。残されたメンバー、城島茂と松岡昌宏は精力的に活動を続けている一方、2021年にグループを脱退した長瀬智也はバンド活動やバイクレースに注力。充実した日々を送る模様をSNSで発信している。
あの騒動が起こる前は、テレビとラジオで6本のレギュラー番組を持っていた売れっ子のそれが、ついにゼロとなった。
10月2日、テレビ東京の吉次弘志社長が定例会見で、国分が出演していたバラエティー番組「男子ごはん」の終了を発表したのである。
その理由を、吉次社長はこう述べた。
「何があったのかわれわれは分からないが、国分さんが無期限の活動休止に入ってしまい、番組に出ていただくことができなくなった。放送休止でしのいでいたが、7月クールをもって番組を打ち切り、新番組に移行することに決めました」
国分が出演していた番組を抱える在京キー局のトップでさえ、把握していないと語る“国分騒動”の仔細。いまだ本人の口からきちんとした説明がないことで、さまざまな臆測が飛び交っている。
「きちんと謝りたい」
それでもかたくなに沈黙を守ってきた国分だったが、活動休止から4カ月がたった今、騒動は誰もが思いもよらない方向へ動く。
国分は一連の騒動における対応で、日本テレビからプライバシー権の侵害などを受けたとして、「人権救済申立書」を日本弁護士連合会（日弁連）に提出するというのだ。
本件では“加害者”とされるはずの国分が、なぜ日弁連に申し立てをするのか。
「まず国分さんは、本事案に絡んでいる関係者、日テレ、スポンサーなど迷惑をかけた皆さんにきちんと謝りたい。その思いを強く持ち続けてきました。世間にも改めておわびをして、対外的に説明したいと考えているのです」
そう明かすのは、国分の代理人で、昨年3月まで日弁連副会長を務めていた菰田（こもだ）優弁護士。
「もちろん国分さんは、コンプライアンス違反と指摘されたことについては、今でも深く反省して、本当に申し訳ないと口にしています。だからこそ、騒動直後から説明をしたいと切望しているのに、残念ながらその気持ちが踏みにじられてきた。法律家の目から見ても、日テレの社長会見に至る経緯や手続き、その後の対応があまりにひどかった。それで国分さんと話し合った末、日弁連に申し立てることにしたのです」
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