NYライフを楽しむ小室夫妻、最大の敵は英「デイリーメール」 コメント殺到で決まった今後の取材方針
協定とは無関係のデイリーメール
デイリー新潮が11月24日に配信した記事、「小室佳代さん『金銭トラブル』対応の背景に眞子さんが 『先方の代理人は週刊誌記者なので接触は…』と進言」には、以下のような記述がある。
《到着後はNY市警の警官らにガードされながら、待ち受ける車へ。空港には日本のメディアが勢揃いしていた》
だが、現地での取り決めで、日本のメディアは到着取材を終えたら小室夫妻の追尾はしないことになっていたという。
《その間隙を縫うように英紙「デイリーメール」は、夫妻が新居に到着したとされる場面を撮影、電子版に掲載した》
日本のメディアが宮内庁との“協定”に縛られている中、デイリーメールが自由に取材している様子が浮かび上がってくる。
盛り上がるコメント欄
英国王室に詳しいジャーナリストの多賀幹子さんは「眞子さんのことを精力的に報道する欧米メディアがあるとすれば、その中にデイリーメールは必ず入っているはずだ」と予想していたという。
「デイリーメールの創刊は1896年。イギリスで最も古いタブロイド紙というのがキャッチフレーズです。論調は保守的で、最近ではメーガン妃に辛辣な報道を続けて注目を集めました。そもそも同紙は英王室だけでなく、モナコ、オランダ、スペイン、ノルウェーといったヨーロッパ各国の王室についても詳報を重ねてきた歴史を持っています。その伝統が眞子さんに関する報道でも発揮されたわけです」
イギリスは立憲君主制のため、読者は外国の王室にも高い関心を示すという。一方、王室のないアメリカでは読者の関心が低い。アメリカのタブロイド紙が精力的に眞子さんを追いかけない理由だという。
「身も蓋もない言い方かもしれませんが、デイリーメールは眞子さんに関する一連の報道で、“金脈を見つけた”と思ったのではないでしょうか。同紙の公式サイトでは記事にコメントを投稿できます。『ベッド・バス・アンド・ビヨンド』で買い物をする眞子さまの記事には11月25日の段階で、コメントが1000件を超えました。同紙の他記事と比べても、多い数字です」（同・多賀さん）
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