なぜ「慶早戦」ではなく「早慶戦」と呼ばれるようになったのか どちらが格下?

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にっぽん野球事始――清水一利(10)

 現在、野球は日本でもっとも人気があり、もっとも盛んに行われているスポーツだ。上はプロ野球から下は小学生の草野球まで、さらには女子野球もあり、まさに老若男女、誰からも愛されているスポーツとなっている。それが野球である。21世紀のいま、野球こそが相撲や柔道に代わる日本の国技となったといっても決して過言ではないだろう。そんな野球は、いつどのようにして日本に伝わり、どんな道をたどっていまに至る進化を遂げてきたのだろうか? この連載では、明治以来からの“野球の進化”の歩みを紐解きながら、話を進めていく。今回は第10回目だ。

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 野球に限らず、ラグビーやサッカーなどのスポーツ全般、さらにはスポーツ以外でも早稲田、慶應の両校が相対する時には「早慶戦」と呼び、新聞記事などでもそういう表記を用いるのが一般的になっている。もちろん、慶應側はいまも昔も「早慶戦」と世の中が呼ぶことをよしとせず、あくまでも「慶早戦」と呼んでいるようだが、これは「早稲田よりも慶應が下にあることが許せない」という気持ちの表れなのかもしれない。

 しかし、慶應サイドの人たちが、もし本気でそう思っているのだとしたら、それは大きな間違いだといわざるを得ない。というのは、もともと日本では二者を並べて論じる場合、弱いほうや小さいほう、つまり格下のほうを先にするのが礼儀とされているからである。したがって、慶應側からすれば、慶早戦ではなく早慶戦というほうがいいのである。

 1903(明治36)年に第1回早慶戦が行われた時、早稲田から慶應に試合を申し入れる書状が送られた。その際、書状が慶應を立てる内容のものになっていたことからも分かるように、当時、早稲田が新興の弱小チームだったのに対して、慶應は一高と並ぶ強豪チームであった。誰の目から見ても慶應のほうが早稲田よりも格上のチームであることが明らかであり、早稲田自身もそれを認めていたのだ。

 そのため、当時の人々は早稲田、慶應両校の戦いに際して、慶應に敬意を表する形でごくごく当たり前に早慶戦と呼ぶようになり、次第にそれが定着していったのだろう。

 それでは、早慶戦という呼び方は、いったいいつごろ定着したのだろうか? 当時の新聞紙上で検証してみると、第1回の早慶戦を報じたのは2紙のみで、1紙は「慶應義塾対早稲田大学野球試合」、もう1紙は「早稲田大学 慶應義塾 対抗野球試合」となっている。ところが、この表記方法はあまりにも長すぎて、記事の中で使うにはいささか勝手が悪かったに違いない。

 そこで、1905(明治38)年11月9日付の都新聞(東京新聞の前身)が「早慶野球仕合」という表記を使用した。これが早稲田・慶應を「早慶」と略して表記した始まりとされ、これ以後、野球以外でも「早慶庭球」、「早慶対決」などといったいい方が一般的になっていったようだ。

 しかし、そこからさらに進んで「戦」の字が加わり「早慶戦」という現在でも使われている言葉が日常的に登場するようになるには、この先まだ数年を要することになる。というのは、当時は「戦」の字を試合の意味で使う表現方法がまだ編み出されていなかったからである。

 調べてみると、新聞紙上で「早慶戦」という表記が初めて見られるのが1910(明治43)年11月24日付の東京朝日新聞だ。というと、注意深い読者の方は首を傾げるかもしれない。なぜなら、1906(明治39)年を最後に19年もの間、早慶戦は中止となっており、この1910(明治43)年は、まさにその真っ只中にあったからである。つまり、この時、早慶戦は行われていなかったのだ。

 では、どうしてこの時期の新聞で「早慶戦」という表記が使われ出したのだろうか? いささか不思議だ。

 タネあかしをすると、初出の「早慶戦」は正確にいうならば「准早慶戦」と表記されている。つまり、早慶戦が中止となっている間、両校の対戦を望む野球ファンのために考え出されたのが両校OBによる試合であり、それを東京朝日新聞は「准早慶戦」と表現したのだ。

 正しくいえば、「早慶戦」という表現が実際の早慶戦ではない試合で初めて使われたのは何とも奇妙なことではあるが、それがれっきとした事実となっている。そして、1925(大正14)年の早慶戦復活以降は「早慶戦」の表記がごく当たり前に新聞や雑誌で用いられるようになり、世の中に浸透していくのである。

【つづく】

清水一利(しみず・かずとし)
1955年生まれ。フリーライター。PR会社勤務を経て、編集プロダクションを主宰。著書に「『東北のハワイ』は、なぜV字回復したのか スパリゾートハワイアンズの奇跡」(集英社新書)「SOS!500人を救え!~3.11石巻市立病院の5日間」(三一書房)など。

週刊新潮WEB取材班編集

2020年4月18日掲載

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