今年はどうなるヤマダの子会社「大塚家具」 黒字化まであと一歩どころか最悪の年明け

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 一時は危機説が流れた「大塚家具」も、なんとか新年を迎えることができた。昨年12月30日、ヤマダ電機に3000万株を発行し、43億7400万円もの資金を調達。ヤマダ傘下となって新たな旅立ちである。ただひとつ気がかりなのは、いまも大塚久美子社長(51)がトップに居座っていること――。

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 久美子社長が独立自尊を保った最後の月、つまり昨年12月の概況が発表された。それによると、既存店の売上高は前年同月比で75・8%(全店舗では68・5%)だった。この結果について、大塚家具は以下のようにコメントを発表している。

《前年は秋に開催した在庫一掃セールにより水準が高かったこと、また、消費増税後の反動からの回復も鈍く足踏み状態となりました》

 これに対して、大塚家具の関係者は開いた口が塞がらないようだ。

「11月には、《来館件数等は消費増税後、緩やかながらも改善しています》とコメントしていたんですけど、どういうわけか再び足踏み状態になったようです。しかも前年は、“秋の在庫一掃セールにより水準が高かった”というのも、言いも言ったり。18年の秋のセールで売上を伸ばしたのは、10月(前年同月比114・3%)、11月(110・0%)の話で、12月は88・9%しか売上がなかった月なのです。その12月と較べて、昨年12月は75・8%しか売上がなかった。その理由として、なぜ“水準が高かった”からと言えるのか。しかも昨年12月といえば、最大5割引を謳った“年越しセール(11月30日~12月31日)”を開催していた。久美子社長も自ら勧誘の営業メールまで送ったというのに、事実上、年間を通して一番ひどい月になってしまいました。目も当てられない結果です」

 終わりよければ……なんてことにもならなかったようだ。むろん、例によって例のごとく、反省する気配などはない。

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