「ギャラ150万円」と書かれて、なぜキンタロー。は激怒したのか 高額報酬を報じられることが“営業妨害”になりかねない理由

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金額の根拠なし

 お笑い芸人のキンタロー。が、自身のイベント出演料に関する報道に反論したことが話題になっている。【ラリー遠田/お笑い評論家】

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 11月8日、「女性自身」がキンタロー。のイベント出演料について、1本あたり約150万円にも上ると報じた。これに対して、キンタロー。は自身のXで「何故そのような事実ではない記事を載せるのでしょうか」「失望しました」と不満を表明。「ギャラそんな高くないですよ」「ホラ吹くのもいいかげんにしてください」と、報道内容を強く否定した。

 問題となった記事では、匿名のイベント関係者の証言をもとに、キンタロー。の出演料がお笑い界でもトップクラスの水準にあると伝えていた。しかし、その金額を裏付ける具体的な証拠は示されておらず、本人も事前の確認を受けていないと主張した。今回の騒動は、芸能人のギャラをめぐる報道の危うさを浮き彫りにした。

 そもそも、芸能人の出演料は一般に公開されているものではない。テレビ番組やイベントに出演する際の契約条件は、本人の知名度や人気だけでなく、出演時間、拘束時間、企画内容、開催場所、主催者との関係など、さまざまな事情によって変わってくる。初めから明確な基準が存在するようなものではない。

 ところが、ゴシップ系の記事ではそのような複雑な事情が無視されて、出演料が単純な数字として語られることが多い。「テレビ1本で数十万円」「営業1回で100万円以上」といった情報は、それだけで読者の興味を引く。金額が大きければ大きいほど、ニュースとしてのインパクトも強くなる。

 そのような記事は、有名人が一般人とは桁違いの収入を得ているという驚きや羨望、時には反感を呼び起こす効果もある。読者にとっては、芸能界という特殊な世界の裏側をのぞき見るような面白さがあるのだろう。しかし、報じられた数字が事実と違っていた場合には、本人の実際の仕事にも影響が及びかねない。

 たとえば、イベント主催者がその金額を相場だと思い込んで、出演依頼をためらう可能性がある。逆に、以前から取引のある主催者が、自分たちの支払っている金額との違いに疑問を抱くことも考えられる。出演料というのは、芸能人にとって単なる収入の話ではなく、仕事上の重要な取引条件なのだ。

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