表示ラベルだけでは分からない！ スーパーの「中国産食材」全1148商品を総点検「実名リスト」
食欲の秋となりスーパーには全国各地で収穫された食材が並ぶ。生鮮品の売り場では、旬のたまねぎやじゃがいもならば原産地が「北海道産」などと表記されているのはお馴染みの光景だろう。だが、レトルトやインスタント食品をはじめ、冷凍食品、缶詰といった加工食品のコーナーでは、中国から輸入された食材が含まれているにもかかわらず、ラベルを見ただけでは原産地が分からない商品がいくつも存在する。そこで本誌は主要な食品メーカー42社に取材を敢行。1148商品で中国産食材が使用されていたことを確認した。総点検で見えてきた事実とは――。
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原産地を表示するラベルの“抜け穴”
一般社団法人・加工食品診断士協会で代表理事を務める安部司氏によれば、
「加工食品では、食材が刻まれたり冷凍されたりして、他の材料と組み合わされて使われるため、すべての原材料の原産地が明示されているわけではありません。消費者が原材料の産地を意識しづらいため、中国産食材が使われやすいのです」
生鮮食品とは異なり、加工食品の表示には“抜け穴”があるとして、安部氏はこう続ける。
「日本における原材料の原産地表示ルールは、諸外国と比べても緩く、消費者に具体的な産地を見せなくても済むような方法がいくらでもあります。消費者が本当に知りたいことが、すべて見える制度になっていません。現行の食品表示基準において、原産地表示が義務付けられているのは、原則として重量割合が最も高い食材だけなのです」
カップ麺を例にすれば、麺に使われる小麦は商品に占める重量割合が最も高く、原産地が明記される。一方、具材や薬味に使う少量の野菜などは、どの国が原産地なのか明示しなくてもよいことになってしまう。さらに、
「重量割合が最も高い原材料でも、調達先が3カ国以上に及び、国ごとの使用割合の順位が変動する可能性がある場合などは、各国の名前を列挙せずに『輸入』とだけ表示することが可能です。そのため『中国産』と書きたくなければ、あえて調達先を分散し、複数の国から仕入れて『輸入』と表示することもできてしまいます」
ここ最近、再び「中国産食材」への懸念が再燃する出来事が相次いでいる。今年8月、中国産の白菜から、発がん性が指摘されるホルムアルデヒドが検出されて以降、中国では、茎レタス、タケノコなどにも違法な加工が行われていることが相次いで報じられた。日本にとって食材の主要な輸入先でもあるだけに、我々はどの食品を選ぶべきなのか。個々人で選択の基準は様々だろうが、商品に対する正しい情報がなければ誤った判断をする恐れもある。そこで本誌は、スーパーなどで市販される食品を扱うメーカー42社の商品に、どれだけ中国産食材が用いられているのかを徹底調査。判明したのは、実に1148もの食品の原材料に、中国産が含まれていたという驚愕の事実である。
「中国産野菜」を多用する加工商品のジャンルは…
調査にあたっては、各社に「中国産食材」を使用している商品名と、具体的な食材を尋ねた。回答を寄せなかった企業については、公式ホームページの公開情報を記し、代表的な商品を載せている。例えば、味の素や日清食品、ニッスイ、東洋水産などは、表示義務のある最重量の原材料だけでなく、それ以外の主な原料についてもホームページで原産地を公開している。
一方で、その他企業の多くはホームページでも現行法に則って、前述した「商品ラベル」の情報をウェブに転記するだけにとどまるケースが散見された。情報公開の姿勢には企業ごとに大きな差が見られたのである。こうした結果を分析して明らかになったのは、あらゆるジャンルで中国産食材が多用されている実態だった。
インスタント食品では、エースコックの「スーパーカップ1.5倍 とんこつラーメン」、サンヨー食品なら「サッポロ一番みそラーメン」や「サッポロ一番 カップスター 醤油」とった大半のカップ麺で、薬味などに使われる「ねぎ」が中国産だった。日本では初夏の限られたシーズンが旬である「たけのこ」は、中華レトルトなら永谷園「本日の逸品ふんわりかに玉」や丸美屋食品工業の「ゴロっと！たけのこ入り酢豚の素」などが中国産を使用。レトルトカレーでは、たまねぎ、じゃがいもなど大半の野菜が中国産だった。
これほどまで中国産が重用されるのはなぜなのか。今回、本誌がまとめた「実名リスト」をご覧いただくことで、改めて食品メーカーの思惑が見えてくるのだ。
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新潮QUEで配信中の記事【「ねぎ」「にんにく」「たけのこ」「キャベツ」……スーパーの「中国産食材」全1148商品総点検「実名リスト」】では、スーパーなどで売られる「中国産食材」を使用した主要商品をまとめた「実名リスト」に加え、取材に対して詳細を明かさなかった食品会社の企業名、消費者への情報開示についての姿勢についても詳しく報じている。
