円安や“ガクチカ”で「ワーキングホリデー」人気が再燃も…専門家が警鐘を鳴らすワーホリに失敗する人の“2つの共通点”とは
「英語が話せるようになりたい」「新しい自分を見つけたい」「英語を使って海外でキャリアを築きたい」――。輝かしい未来への希望を胸に抱いて、多くの若者が海外を目指すワーキングホリデー（以下、ワーホリ）。しかし、「ワーホリ国際大学校」の学長として、これまでに計300件以上の相談に応じてきた筆者は、そんなキラキラとしたイメージとは異なる、厳しい現実を目の当たりにしてきました。たとえ同じ制度のもと、同じ期間、同じ渡航先を選んだとしても、人生を変えるほどのキャリアアップに繋がる人がいる一方で、何の学びを得ることもできないまま“皿洗いだけの1年”を送る人も決して少なくありません。これはワーホリの現場で実際に起きていることです。【水元健太／ワーホリ国際大学校学長】
【写真を見る】「1年間皿洗いだけして過ごしました」…筆者の水元さんのもとには相談者から”驚きのワーホリ体験”が寄せられる。
ワーホリの意味を変えた「コロナ禍」
まずは、現状を紐解いていきましょう。
かつてワーホリの目的といえば、「外国語圏での生活」「語学力アップ」「人生経験」といった異文化での体験を前提とするものが定番でした。一般的に参加できるのは“18歳から30歳まで”という年齢制限はあるものの、比較的気軽に取得できるビザであり、日本では味わえない海外での生活を1年間に亘って経験することができます（※国によって滞在期間に違いがあります）。
ところが、コロナ禍の影響でワーホリをめぐる環境は変化しました。一時はほぼ全ての国への渡航が止まり、渡航が再開されると今度はワーホリに関するルールや目的が一変しました。
コロナ禍以前には、ワーホリ時の勤務先は現地で探すしかありませんでした。それがアフターコロナになると、事前に日本国内でワーホリ先での職場探しができるようになりました。また、円安と国内賃金の停滞に伴って、ワーホリは「出稼ぎ」や「キャリア設計」、あるいは、就職面接で尋ねられる「学生時代に力を入れたこと（ガクチカ）」を充実させる手段として人気を博しているのです。
結果、日本の倍近い時給をもらいながら貴重な学びの機会を得たり、海外の有名企業でインターン生としてグローバル人材へのステップアップを果たしている若者がいるわけですが、一方で、学びも経験も得られない“空白の1年”を無為に過ごす若者が多数存在するのも事実です。なぜそうした“二極化”が生じてしまうのでしょうか。
これまで多くの方々のワーホリに関する相談に乗ってきた筆者は、こんな声をよく耳にします。「せっかくワーホリへ行ったのに何も変わらなかった……」「人生が狂ってしまった」。実は、そう感じる方には共通するパターンがあります。それでは、ワーホリに失敗する代表的な2つのケースを紹介させてください。
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