午前の「ワイドショー」が消えたフジテレビ それでも、歯が立たない「1強状態」の番組とは
榎並アナ効果は？
MCが2年ぶりにNHK出身のフリー・青井実アナ（45）から榎並大二郎アナ（40）に戻ったフジ「Live News イット！」はどうなっただろう。主戦場である第3部（平日午後5時48分～同7時）を見てみたい。
3月第4週の青井アナ時代は2.1％、4月第1週の榎並アナは2.2％。こちらもほぼ同じだった。現実的な話をすると、青井アナの年俸がなくなった分、フジは得をした。
視聴率について記したため、「もう視聴率の時代ではない」というデマを正しておきたい。各局の業績を左右するのは昔も今も視聴率にほかならない。
まず昨年度の個人視聴率の順位はこうだった。フジは人権侵害問題の影響をほとんど受けていない。
（1）テレ朝
（2）日テレ
（3）TBS
（4）フジ
（5）テレビ東京
同じ昨年度のCM売上高は次の通り。
（1）日テレ、約2192億円
（2）テレ朝、約1668億円
（3）TBS、約1593億円
（4）フジ、約1473億円
（5）テレ東、約731億円
日テレのCM売上高がテレ朝より高いのはコアが突出しているから。いずれにせよ視聴率が物を言うことに変わりはない。
TVerの広告収入を過大評価している向きがあるようだが、ドラマが強いTBSですら昨年度の配信広告収入は約120億円。CM売上高の10分の1以下である。
TBSが系列のU-NEXTなどから得る有料配信の収入は同約112億円。やはりCMの収入には遠く及ばない。
個人視聴率が低下すると、制作費も減らさざるを得ない。昨年度の制作費は日テレ約893億円、テレ朝約791億円、TBS約973億円、フジ約682億円。
制作費が最も多いTBSすら、その金額は2008年度の1200億円から200億円以上減った。全体の視聴率が落ち、CMが売りにくくなったからだ。
だから各局はきょうも少しでも個人視聴率を上げようとしている。
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