国分太一、日テレ社長に直接謝罪 今後の「テレビ復帰」の可能性は？
無期限の活動休止
元TOKIOの国分太一は、日本テレビの番組に出演している中で、コンプライアンス上の問題行為が複数あったと報じられ、すべてのレギュラー番組を降板して、無期限の活動休止に入ることになった。その後、彼は本件に関する日本テレビの対応に疑問を呈し、日本弁護士連合会に人権救済を申し立てていた。【ラリー遠田／お笑い評論家】
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なぜなら、彼は日本テレビに呼び出されて、コンプライアンス上の問題行為が複数あったことを指摘されたものの、実際にどの行為が問題となったのかが一切明かされなかったからだ。この件について日本テレビ側は「プライバシー保護の観点から内容については説明できない」と主張し続けていた。この時点では国分と日本テレビの意見は完全にすれ違っていたように見える。
ところが、ここへ来て新たな動きがあった。2月12日、国分が日本テレビの福田博之社長と面会して、直接謝罪したことを発表したのだ。人権救済の申し立ても行わないことを伝えたという。彼がそれを行わないのだとすれば、これでいったん事態は収束したことになる。
これによってすぐに国分が芸能活動を再開できるようになるのかと言えば、そういうわけにはいかないだろう。むしろ今回の対応は、本人が置かれている状況の厳しさを逆説的に示しているとも言える。
近年のテレビ業界におけるコンプライアンスにまつわる問題は、個人の謝罪や当事者間の和解だけで解決する性質のものではなくなっている。一昔前であれば、本人が謝罪し、関係者が一定の理解を示せば時間の経過とともに復帰が可能になるケースも多かった。テレビに出られるかどうかは、純粋にテレビ側の事情や視聴者のニーズで決まっていたのだ。
だが、現在では、世間の目が厳しくなっていて、スポンサーもそれを意識している。「当事者間の問題が解決したかどうか」よりも「リスクが残っているかどうか」が判断基準になる。テレビ局にとって最も避けたいのは、起用することで再び批判の炎が燃え上がることだ。その可能性がわずかでもある限り、起用には慎重にならざるを得ない。
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