中居正広氏「引退から1年」 「痩せて、白髪・ロン毛」になっても「資産20億円超」でも“復帰説”が消えない理由
ギャラは一本200万円
実際、中居氏には引退しても食うに困らないだけの、巨額の資産がある。中居氏は東京都港区の超高級マンションに315平方メートル、目黒区の高級マンションに97平方メートル、さらに横浜市内の大規模マンションにも114平方メートルの部屋を所有している。
港区の物件は新築で購入している。当時の分譲価格は8億7000万円だが、昨今の不動産市況で、現在の売却見込価格は20億円に跳ね上がっている。売却した場合、11億3000万円の利益だ。
中居氏は他の2物件も新築時に購入しており、目黒区の方の分譲価格は1億5700万円で売却見込価格は4億円、横浜のものは分譲時5930万円、売却見込が8000万円。実際は売却益には税金がかかるが、それを考慮しなければ、トータルで13億9370万円の利益が出る計算だ。
また、高額納税者が最後に公示された2005年（04年分）の中居氏の納税額は1億9000万円。推定年収は4億円弱なのだが、さる芸能関係者は、
「中居氏の出演番組のギャラは、ピーク時には1本200万円に達していたといわれています。1年50週で計算した場合、1番組で年間1億円の収入。5番組で5億円です。しかも、これにCMのギャラや特番の臨時収入、SMAPの歌唱印税も入るわけです。年収で10億円に達した年もあったでしょう。税金分を差っ引いても総資産は20億円を下回らないといわれています」（「週刊新潮」2月6日号）
これだけあれば悠々自適。厳しい非難を浴びてまで復帰する意味はない。そう見られていた。
検証結果は「だまし撃ち」
ところが、である。
その中居氏が突如、表に出てきたのは、昨年5月のこと。
5月12日に、代理人弁護士がフジテレビ問題を調査した第三者委員会に対し、反論文書を出したのだ。先立つ3月31日に提出された調査報告書では、中居氏は「性暴力の加害者」と認定されているが、中居氏サイドは、その中身は、伝聞証拠により一方的に事実認定された上、証拠開示もなされていない。被害女性への行為がWHO基準に照らして「性暴力だ」とされたのも、「凶悪な犯罪をイメージさせる」と抗議している。これに第三者委員会が否定の趣旨の回答をすると、さらに5月30日には再反論文書を提出した。そこでは「抗議」のトーンが一段と強まっていた。
曰く、「守秘義務の範囲内である秘匿情報」が報告書で公表された。また、被害女性からはメールで「勇気づけられた」などのお礼をもらう関係でもあるとし、検証結果は「だまし討ち」に等しく、「愕然とした」「驚愕した」とまで強い言葉で記していたのだ。
これに慄然としたのはフジテレビ。局内では、
「中居氏が訴訟を起こし、密室での出来事を法廷で明かす展開になりはしないか」（「週刊新潮」2025年6月12日号）
との不安が広がったのである。
50億円訴訟を回避！？
昨年7月5日に、中居氏は3回目となる反論文書を公表。両者の間には緊張が続いたが、その後、動きは膠着状態に。
8月末には、フジテレビが、トラブル発生時の経営幹部だった港浩一前社長、大多亮元専務を相手取って「思慮の浅い経営判断の誤りを犯し、会社法上の善管注意義務を怠った」と、計50億円もの損害賠償請求訴訟を提起した。
そこで取り沙汰されたのは、中居氏への対応だ。騒動の元凶であるだけに、中居氏への提訴も必然との見方もあったが、結論を言えば、現在までその動きはない。当のフジテレビに聞いてみても、「外部の弁護士を交え検討していますが、被害女性Aさんへのご負担等を総合的に考慮すると、慎重に判断する必要があると考えています」（「週刊新潮」2025年9月11日号）といまひとつ煮え切らない対応だ。
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