「必殺仕事人」「刑事7人」には必要不可欠な存在 東山紀之社長の芸能界復帰はあるか
補償はどうなっているのか
芸能界を引退、ようやく社長業務に専念できることになった東山氏だが、昨年12月28日、SMILE社の公式サイトに同日時点での《補償状況のご報告》と題したリリースが掲載された。それによると、
補償受付窓口への申告者数 907人
補償内容の通知者数 163人
補償内容の合意者数 126人
補償金の支払者数 115人
申告者のうち、しっかり調査を終えて補償金の支払いまで終えたのはまだまだ2割にも満たない。
「申告者数が落ち着いてきたものの、当該人物が事務所に在籍していたかどうかの確認作業が難航しているそうです。そうした状況を見越してか、ワンチャンスを狙って、在籍していた被害者のエピソードを悪用して被害を申請する不届き者もおり、SMILE社が警鐘を鳴らしています。こうした部分を含め、精査を徹底しないといけないので、東山社長にとって、かなり骨の折れる作業になるでしょう。これまで44年間、現場でタレント業に邁進していただけに、社長としてのデスクワークでかなりストレスも溜まるでしょうね」(スポーツ紙記者)
さらに今夏、SMILE社に対して、日本国内のみならず、国外からの“逆風”も新たに吹き荒れることになりそうだという。
「ジャニー氏の性加害問題が発端となり、各国の企業活動における人権問題を調べて対応を促す、国連人権理事会のビジネスと人権作業部会の担当者たちが、昨年7月24日から初めて日本で調査を行い、最終日の8月4日に会見しました。そこで、『数百人が性的搾取と虐待に巻き込まれるという深く憂慮すべき疑惑が明らかになった』などとする見解を示しました。こうした調査をまとめ、今年6月に人権理事会に調査結果の報告書を提出することになっており、改めてジャニー氏の性加害問題が対外的にもクローズアップされることになると思われます。そうすると、国内だけでなく海外のメディアから、SMILE社としての見解を改め求められることになりそうで、東山社長はその対応にも追われることになる」(全国紙社会部記者)
もともと、東山氏自身は90歳まで表舞台で活躍する覚悟だったというが、還暦まで残り3年でひとまず引退することに。それでも、特に東山氏が主演の人気シリーズを2本抱えるテレ朝は、性加害問題が解決し、社長の任が解かれればすぐにでも復帰してほしいはずだが……。
「表舞台に立っていない期間、心労やストレスから、見た目だけでなく、自慢の鍛え上げた肉体がどんどん劣化するはず。仮に復帰するにしても、それをリカバーするまでの時間がかかると思います。昔から、アスリートは練習を1日休むと、取り返すのに3日かかると言われています。東山氏は身体がなまらないよう自主的に身体を動かしているかもしれませんが、いざ復帰となっても、芸能人としての勘を取り戻すには少なくとも1年は準備期間が必要ではないでしょうか。これまで“ジャニーズの長男”として持ち上げられ、一般人が一生かかっても稼げない金額のギャラをもらい続けて来ただけに、社長業でデスク業務にかじりついているだけでは、いずれ飽き足らなくなってくるとは思うのですが」(先のテレビ局関係者)