日本の陸上選手はロス五輪に出場できるのか？ 男子マラソンは3分以上短縮、男子100メートルは日本記録超え…「参加標準記録」が跳ね上がった理由
従来の伝統を打破する発表
もうひとつ、忘れてはならない背景がある。それは2024年4月に国際陸連が示した歴史的（？）な方針だ。国際陸連は、「パリ五輪の金メダリストに賞金5万ドル（当時のレートで約770万円）を贈る」と発表したのだ。各国のオリンピック委員会や各国の競技団体がメダリストに報奨金を贈る例は珍しくないが、国際競技団体が金メダリストに賞金を出す、それはつまり「オリンピックに賞金がつく」のと同じ意味になる。IOC（国際オリンピック委員会）でなく国際陸連が独自に出すものであっても、いよいよオリンピックが賞金レースになるという意味で、従来の伝統を打破する発表だった。
そしてIOCは今年6月24日の臨時総会で、「オリンピックに出場した全選手が、結果にかかわらず1万ドル（約162万円）の助成金を受け取れる新制度」を採択した。その決定を朝日新聞は次のように伝えている（2026年6月25日）。
『制度を発表したカースティ・コベントリー会長は「最優先だった、すべてのオリンピアンを直接サポートする手立てを見つけることができた」と満足そうに話した。IOCは収入の9割をアスリートの育成や世界各国・地域のオリンピック委員会（NOC）や競技団体に分配している。今回の制度は分配金に影響しないという。
選手への金銭的な支援はIOCが長年抱えていた問題だった。一部の競技を除き、五輪に出場できても生活は苦しく、金銭面を理由に競技を断念する選手もいた』
言うまでもなく、IOCは多額の協賛金を世界中の企業・団体から集めている。その主役は選手たちだ。選手がいなければオリンピックも巨額の協賛金も成り立たない。それなのに、選手への直接的な報酬は一切払わずにIOCはビジネスを続けてきた。当然、その矛盾を解消する必要はあった。他方、『オリンピックは平和の祭典』という崇高な使命がある。すでにオリンピック休戦が踏みにじられ、五輪開催にかかわりなく戦火が続く世界情勢の下、オリンピックの価値や影響力が問われている。そうした状況下、オリンピックはどうやら「平和の希求」ではなく、巨額を生み出せる超一級のスポーツ競技会を一途に目指す道を選んだ、いや、選ばざるをえない状況になったと言えるのではなかろうか。今回の世界陸連の厳しい標準記録の設定も、こうした流れとは無関係ではないだろう。
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